蓄電池関連ニュース

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本ページでは、リチウムイオン電池を中心に、最新の「電池関連の注目情報（ニュース、データ、イベント等）」を紹介します。

❊ ❊最新電池関連Newsの中に、別途「水素利用・燃料電池　関連のニュース」、
「その他周辺注目情報のニュース」も設けております。これらページもご高覧ください

また、Tec-Jyam（管理人）の”つぶやき”の掲載（不定期）も始めております。 小職の” 持論・独論”ということで・・・お聞き流し下さい。

提供：電池総合情報サイト
URL:tec-jyam.com

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2025.05.17　ニュース
全固体電池電極に対応…国内最大級の加工幅600mmロールプレス、新東工業がテスト加工受注

・新東工業は最大加工幅を同社従来比５倍の６００ミリメートル、最大加圧力を同３・５倍の２１００キロニュートンに、それぞれ高めた電動ロールプレス装置を開発し、新城事業所（愛知県新城市）に常設してテスト加工の受注を始めた
・主要用途である車載リチウムイオン電池（ＬｉＢ）用電極などの生産性向上や、ＬｉＢより高加圧力が要求される全固体電池用電極への対応を想定する
・ロールやモーターなどを大型化するに当たり課題となる精度悪化を防ぐため、ベアリングや周辺構造の見直しなどにより剛性を向上した。ロール振れ精度は自社の従来の最大加圧力６００キロニュートンの装置がプラスマイナス５マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）だったのに対し同１マイクロメートルと、むしろ高まった
・材料の搬送速度は最速毎分１２０メートルと従来比６倍に上げ、高速のテスト要求に応じられるようにした。ロール全体を均一に加熱できるかどうかを示す温度精度は、加熱方法に従来同様、誘導加熱を採用し、プラスマイナス０・５度Ｃを維持した
元記事：https://newswitch.jp/p/45684

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2025.05.17　コラム
ごみ処理設備で火災多発、リチウムイオン電池の自治体回収に期待　家電量販店では拒否も

・環境省は4月、同電池の回収を全市町村に通知。取り組む自治体は全体の75％になった。ただ、回収した電池の処分は専門業者に依頼する必要があり、小規模自治体などが万全の態勢を整えるには課題も残る
・ごみ回収車や処理施設でリチウムイオン電池が原因とみられる火災は令和5年度に全国で8543件発生。4年度の4260件から倍増した。被害額は年間100億円との推計もある
・一方、家電量販店での店頭回収も行われており、これまで各自治体は回収先として案内してきた。だが、店頭回収の対象でない海外製品の増加や、発火の恐れがある膨張したバッテリーが含まれるといった理由で回収を断られるケースが目立っている
・リチウムイオン電池からはリチウムやニッケルなどのレアメタル回収が期待される。廃棄物から資源を有効活用する「都市鉱山」としての重要性も増しており、自治体回収の広がりが求められる
元記事：https://www.sankei.com/article/20250514-52AS7ME5ORNYFMK2NP47YTHYCA/

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2025.05.16　ニュース
豊田通商、EV電池ケース製造に34%出資　EV供給網強化

・豊田通商は16日、精密部品の設計や製造を手掛ける冨士発條（兵庫県朝来市）の株式を34%取得すると発表
・6月30日に持ち分法適用会社化する。同社は電気自動車（EV）の電池用ケースやカバーで国内で高いシェアを持つといい、出資によりEVのサプライチェーン（供給網）の強化につなげる。
・冨士発條が実施する第三者割当増資を豊田通商が引き受ける形で出資する。出資額は公表していない。両社は既に米現地法人を通じ、2023年7月からノースカロライナ州でEV用電池ケースなどの製造を手掛けている。同州にはトヨタ自動車の車載電池工場もある。国内でも関係を強化することでEV電池部品の調達や販売面で連携を深める。
図：冨士発條はEV電池を守るケースやカバーを手掛ける
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFD166ON0W5A510C2000000/

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2025.05.16　ニュース
テスラに対抗するGMの「新型バッテリー」、低コストと長寿命化を実現へ

・米国で最大の電気自動車（EV）のラインアップを展開する自動車メーカーのゼネラル・モーターズ（GM）は、新たな種類のバッテリーの導入により、電動ピックアップトラックや大型SUVの価格を数千ドル引き下げる計画だ
・GMと同社のバッテリーパートナーであるLGエナジーが10年にわたり開発してきたリチウム・マンガンリッチ（LMR）正極材は、「シボレー・シルバラードEV」や「GMCハマー」、「キャデラック・エスカレード」などのEVモデルで使用されるバッテリーパックのコストを「6000ドル（約87万円。1ドル＝145円換算）以上削減する見通しだ」と、GMのバッテリー担当副社長のカート・ケルティがフォーブスに明かした。
・このバッテリーは、現在多くのEVで使用されている「高ニッケル」のリチウムイオン電池とほぼ同等の航続距離を持つもので、中国メーカーが製造する安価なリン酸鉄リチウム（LFP）電池に価格面で対抗できるという。LFP電池は重量が重く航続距離が短い傾向にあるが、LMR電池は少なくとも8年間、頻繁な充電に耐える耐久性を備えるという。
・GMのLMRバッテリーパックは、LGエナジーとの合弁会社のUltium Cells（アルティウム・セルズ）がミシガン州とオハイオ州で生産する予定で、リチウムやマンガンといった原材料の大部分を中国以外のサプライヤーから調達する方針だ。また、コストの削減に向けて、GMは従来の円筒形ではなく「プリズマティック型」と呼ばれる平らなセル形状に移行する予定で、「これによりバッテリーパック内の部品数を50％以上削減でき、大きな違いが生まれる」とケルティは語った
元記事：https://forbesjapan.com/articles/detail/79171

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2025.05.16　インタビュー
次世代電池の出荷前倒し、ＡＩスマホの需要に対応＝ＴＤＫ社長

・ＴＤＫの斎藤昇社長はロイターとのインタビューで、スマートフォン（スマホ）メーカーが相次ぎ投入する人工知能（ＡＩ）搭載製品の需要を取り込むため、より容量が大きな次世代シリコン負極電池の発売を前倒したことを明らかにした。さらに１つ先の世代のシリコン負極電池を来年中に投入する考えも示した。
・ＴＤＫはスマホ向け小型電池で世界シェアトップ。負極材料にシリコンを使った電池の第３世代製品を今夏に出荷する予定としていたが、斎藤社長は「まもなく開始する」と述べた。
・シリコン負極電池は従来よりも容量が大きく、消費電力の大きなＡＩ搭載スマホの普及に伴い需要の拡大が見込まれる。
・調査会社のＩＤＣが４月に発表した２０２５年１─３月のスマホ出荷シェアは、韓国サムスン電子が首位に返り咲いた。ＩＤＣは、ＡＩ搭載モデルを手ごろな価格で市場に投入したことを要因の１つに挙げた。
・ＴＤＫは電池の改良を続けており、斎藤社長は容量がさらに改善した第４世代のシリコン負極電池を「来年中に展開することを目指している」と語った。
元記事：https://jp.reuters.com/world/interview/DSNPT7RZV5L6LD3P2P67OZYZE4-2025-05-15/

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2025.05.16　ニュース
第一工業製薬がリチウムイオン二次電池用バインダーの生産能力増強

・第一工業製薬は2025年5月14日、戦略的資源として位置付けられるリチウムイオン二次電池の需要増に対応するため、滋賀工場（滋賀県東近江市）で負極用水系複合接着剤（バインダー）「エレクセルCR シリーズ」の生産能力を増強したと発表
・エレクセルCR シリーズは、リチウムイオン二次電池の高容量化および長寿命化を可能にする負極用水系複合接着剤で、シリコン系負極材料の充放電時の膨張／収縮に伴う電池性能の低下という課題を克服する。
・昨今では膨張／収縮を制御し、電池の寿命を延ばす接着剤の要求が高まっている。エレクセルCR シリーズは、シリコン系材料100％配合系でも電極構造が安定し長寿命化を図ることが可能で、負極容量をさらに向上できる可能性がある。さらに、樹脂の弾性率や強度のコントロールが行われているため、汎用品では難しい負極材の膨張収縮に適応する性質を持ち、高い構造復元性を発揮する。同社では伸長が期待される小型機器や電気自動車（EV）分野での事業拡大を目指す。
図：充放電における開発品「エレクセルCR」と汎用品の電極の構造変化のイメージ図　 出所：第一工業製薬
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2505/16/news070.html

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2025.05.15　ニュース
三菱ケミカルG、電解液特許をCATLにライセンス供与　EV向け電池

・三菱ケミカルグループは15日、電気自動車（EV）向け電池の電解液に関する特許を中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）にライセンス供与すると発表
・電解液は電池の主要材料の一つ。電池の長寿命化につながる技術の特許で、負極と正極の間のリチウムイオンの移動をしやすくして充放電による劣化を防ぎ、電池寿命を長くできる。
・三菱ケミG子会社のMUアイオニックソリューションズ（東京・千代田）が持つ特許をライセンス供与する。契約の詳細や期間は非公表とした。三菱ケミGは電解液の製造技術をインドの化学会社にライセンス供与している
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1565T0V10C25A5000000/

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2025.05.15　ニュース
中国CATL、「EV電池交換所」1万拠点に　所要2分でガソリン給油並み

・中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）が電気自動車（EV）の電池交換事業を拡大する。
・2分程度で満充電された電池に交換でき、数十分程度かかるケーブルを使う充電に比べ時間を大幅に短縮できる。
・今後1万カ所に電池交換の拠点を設ける計画で、ガソリンスタンド大手などと組み展開を急ぐ
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM077H80X00C25A5000000/

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2025.05.15　ニュース
双日、住友化学系の樹脂メーカー買収　EV・蓄電池素材販路拡大

・双日は15日、樹脂メーカー大手、日本エイアンドエル（大阪市）を買収すると発表
・同社に出資する住友化学と三井化学から株式66.5%を7月に取得して連結子会社化する。双日の持つ顧客基盤や物流網を生かしてリチウムイオン電池用樹脂の販路を広げ、電気自動車（EV）関連の事業を拡大する
同社は、ABS事業で国内外に安定して顧客基盤を持つほか、EVに搭載されるリチウムイオン電池の負極バインダー（接着剤）用の合成ゴムの製造に強みを持ち、同製品では世界最大手とみられる
・双日は20年以上日本A&Lの製品を含め、リチウムイオン電池の関連部材を取り扱ってきた。EVは足元で需要が減速するが、中長期的に市場の伸びが期待される領域だ。製造事業への参画で収益力を強化するほか、双日の持つ顧客基盤や物流網を生かして、国内外で販路を広げる
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC138V20T10C25A5000000/

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2025.05.14　ニュース
全固体電池の性能が低下する要因とは？ – 多角的な機器分析により解明

・東レリサーチセンターと産業技術総合研究所(産総研)の両者は5月12日、充放電サイクルによって全固体電池内部の活物質と固体電解質界面の剥離、および固体電解質の化学構造変化が生じ、これらがイオン伝導度を低下させ、電池性能劣化を引き起こす原因であることを明らかにしたと共同で発表
・同成果は、東レリサーチセンターと産総研の共同研究チームによるもの。詳細は、米国化学会が刊行するエネルギー変換と貯蔵に関する学際的な分野を扱う学術誌「ACS Applied Energy Materials」に掲載された。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/it/0514/mnn_250514_0180640073.html

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2025.05.13　ニュース
CATL、EV150台を充電できる、世界初の9MWh超の大容量エネルギー貯蔵システム発表

・CATLは、世界初となる9MWh超の大容量エネルギー貯蔵システム「TENER Stack」をドイツ「ees Europe 2025」で発表
このシステムは、容量、展開の柔軟性、安全性、輸送性の面で戦略的な飛躍となるソリューションだ。AI主導のデータセンターから産業用電化まで、急成長する世界のエネルギー需要に対応するために開発された。

TENER Stackは、CATLの5年間劣化ゼロの高エネルギー密度セルを組み込んでおり、従来の20フィートコンテナシステムと比較して、容積利用率が45%、エネルギー密度が50%向上している。内部容量は最大9MWhに達し、これは150台の電気自動車を充電できる電力量、あるいはドイツの平均的な家庭で6年間使用できる電力量に相当する。

システムの優れたスペース効率は大きな経済的価値をもたらす。例えば、TENER Stackを使用して800MWhのストレージを展開する場合、従来の6MWhのシステムよりも3分の1近く少ないコンテナしか必要としない。これにより、土地利用効率が40%向上し、ステーション建設総費用の最大20%の最適化が期待できる。
安全面では、固有の熱安定性で知られるCATLの堅牢なLFP電池化学を活用。アップグレードされたガスセンサーは感度が40%向上し、抑制システムを35%速く作動させる
元記事：https://response.jp/article/2025/05/13/395633.html

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2025.05.13　ニュース
旭化成、カナダの電池新工場「稼働予定に変更なし」　ホンダEV生産延期でも他社への供給でカバー

・ホンダがカナダで計画していた電気自動車（EV）生産・供給体制の構築を2年延期することを受けて、合弁でカナダ・オンタリオ州にリチウムイオン電池（LIB）セパレーター工場を建設中の旭化成は、「2027年度の稼働予定に変更はない」（広報）とした。
・旭化成は、ホンダ製EVに加えて、他メーカーへの供給も予定している。「（ホンダ向け供給が当面見込めなくなる中）他メーカーへの拡販でカバーする」としており、業績影響も軽微と見込む。
・両社は24年4月、LIBセパレーター製造での協業を発表。その後、設立した合弁会社にはホンダが25％を出資している。工場の概算投資額は1800億円。旭化成は一連の投資をバッテリー領域の「第1期投資」と位置付けているが、第2期以降の投資計画は情勢を踏まえつつ精査する方針。
元記事：https://www.netdenjd.com/articles/-/317392

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2025.05.13　ニュース
日本航空電子工業、EV電池制御のコネクター　大きさ半分

・日本航空電子工業は13日、電気自動車（EV）向けのコネクターの新シリーズを開発し、販売を始めたと発表
・EVの電池管理システム（BMS）に搭載され、電圧などを測定するのに使う。同じ用途の既存製品と比べて約47%小さくし、BMSの小型化に寄与する。対応できる電圧は1000ボルトと、一般的なEV電池より高い電圧でも使えるという。
・発売した「MY05シリーズ」は製造工程を工夫し、高電圧に対応できる材料を使って従来よりコンパクトに収まるようにした。コネクターが正確にはまっているかが分かる構造も取り入れた。価格などは非公開。
・自動車メーカーや電池メーカー、完成車の1次取引先など向けに販売する。コネクターのかん合の仕方が変わるなど、同シリーズでのラインアップも増やす。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC136980T10C25A5000000/

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2025.05.12　ニュース
ＡＥＳＣのＥＶ電池工場建設、英政府が資金調達支援

・英政府は９日、ＡＥＳＣがイングランド北部のサンダーランドに電気自動車（ＥＶ）用バッテリー工場を建設する計画に関し、総額１０億ポンド（１３億３０００万ドル）の資金調達支援計画を発表
・新工場は年間最大１０万台のＥＶにバッテリーを供給する能力を持つ見込みで、現在の供給能力の６倍に相当する。
・リーブス財務相は声明で「われわれは国内産業の強靱（きょうじん）性を高め、成長を促すために、より一層迅速に行動する」と述べた。「サンダーランドへのこの投資は技術革新を推進し、より持続可能な交通機関への移行を加速させるだけでなく、強く求められている質の高い、高賃金の雇用も創出するだろう」と指摘した。
・声明によると、スタンダード・チャータード、ＨＳＢＣ、ＳＭＢＣグループ、ソシエテ・ジェネラル、ＢＢＶＡなどによる６億８０００万ポンドの融資を実現するために、英ナショナル・ウェルス・ファンド（ＮＷＦ）と英国輸出信用保証局（ＵＫＥＦ）が金融保証を提供する。この資金は工場の建設と運営に充てられる。残りの３億２０００万ポンドは、ＡＥＳＣの自己資本と民間からの資金調達で賄われる。
元記事：https://jp.reuters.com/markets/global-markets/4Z4ITNZWL5MGREQRKAJ5DG2WVI-2025-05-12/

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2025.05.12　コラム
中国・EVEエナジー、大型円筒形電池で攻勢。3万台超に実装、BMWにも供給

・米電気自動車（EV）大手のテスラが大型円筒形電池「4680」の生産計画を発表して以来、中国の億緯鋰能（EVEエナジー）や寧徳時代（CATL）、日本のパナソニック、韓国のLG Energy Solutionなど多くのメーカーが同じ製品の開発を急ピッチで進めてきた
・大型円筒形電池はEV用バッテリーに適しているとはいえ、生産には高い技術が求められる。EVEエナジーの副社長で電池システム研究所所長の江吉兵氏は、同社が大型円筒形電池の量産化でリードしており、技術的なハードルをいくつもクリアしてきたと説明した
・まずは、低温下で性能を保つという課題の解決に4年を費やし、抵抗を抑える技術や電池パックの温度を一定に保つ技術を開発した
・次に、電池パックの組み立て精度を向上させた。電池パックには一般的に700～800個の円筒形電池セルを使ううえ、二相式液冷やコネクター接続の構造となっており、高い精度で組み立てることが重要になる
・3つ目のポイントは精度の高い溶接技術だ。大型円筒形電池パックでは、溶接する箇所が1500カ所を超え、それぞれが電池セル同士の接続に影響する
・そして、発泡ウレタンを密に充填する技術を開発した。大型円筒形電池はそれ自体の強度が角形電池の5倍に上り、隙間を全て発泡ウレタンで埋めた同社の電池パックは、ねじり剛性が1万5000ニュートンメートル（Nm）を超える
・EVEエナジーの大型円筒形電池は、長安汽車（Changan）や第一汽車（FAW）、蔚来汽車（NIO）、江淮汽車（JAC）などの自動車メーカーに供給され、今後も徐々に販路が拡大する見通しだ
・EVEエナジーはBMWに、長航続距離が特長の「DTE（Design To Energy）」、超急速充電が可能な「DTP（Design To Performance）」という2種類の大型円筒形電池を供給する。どちらも三元系化合物を正極に使っており、第5世代に比べ航続可能距離が20%向上し、10分間で300キロメートル走行が可能になる急速充電を実現した。この大型円筒形電池は、BMWの「次世代モデル」に搭載される予定だという。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/4c309acf3f99ba0d21ca1e585feda104f309e25c

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2025.05.10　ニュース
日産の電池工場建設撤回、九州のＥＶ生産拠点化に逆風…地元企業「装置の採用を提案しようとしていたのに

・日産自動車が北九州市で計画していたＥＶ向け電池工場の建設が９日、撤回された。福岡県で電池工場の建設を予定しているトヨタ自動車も計画の見直しを進めており、米トランプ政権の追加関税やＥＶ需要減速の余波が広がっている
・一方、電池工場を巡っては、トヨタも４月に予定していた福岡県などとの立地協定の締結を延期しており、北部九州のＥＶ拠点化と商機を期待していた企業への影響が懸念される。
元記事：https://www.yomiuri.co.jp/local/kyushu/news/20250510-OYTNT50003/

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2025.05.09　ニュース
住友金属鉱山、電池材料事業で減損　前期の利益下振れ

・住友金属鉱山は９日、２０２５年３月期に５７２億円の特別損失を計上したと発表した。
・電池材料事業で生産能力の低下が見込まれ、固定資産の評価額を減額した。同期の純利益は従来予想の３１０億円から１６４億円に下振れた。
元記事：https://jp.reuters.com/markets/world-indices/HWIXEEB7ZVNIJC5UT5MAUH3K3Y-2025-05-09/

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2025.05.09 ニュース
中国吉利、車載電池事業を統合し新会社設立　供給体制を再編

･中国自動車大手の浙江吉利控股集団（吉利グループ）は5月2日に閉幕した上海モーターショーで、車載電池事業を統合して新会社「吉曜通行（Jiyao Tongxing）」（全称、浙江吉曜通行能源科技」を設立したと発表
･吉曜通行は、耀寧新能源（Yoening New Energy）、極電新能源（Jidian New Energy）、耀能新能源（Yaoneng New Energy）など吉利グループの電池子会社を含めた電池関連リソースを統合。既存の金磚電池（Golden Battery）と神盾短刀電池（ShenDun Short Blade Battery）を新ブランド「神盾金磚電池（ShenDun Golden Battery）」に統一する
･吉曜通行はブレード形のリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池に重点を置き、吉利グループ傘下の自動車ブランドに車載電池を提供していく
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/4d4688c70c07c58db82902c1115d206294a2385e

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2025.05.09　コラム
トヨタ向け全固体電池材料は千葉で、出光が「実用化へ大きな一歩」

・出光はトヨタのEV発売に間に合うように、硫化リチウムの生産を開始する。出光は硫化リチウムから固体電解質を造る大型パイロット装置も建設する計画である。2025年度内に最終の投資判断をするが、既に千葉事業所内に建設予定地を確保している
・「実用化に向けた最大の難所が、今まさに取り組んでいるところだ」。出光執行役員先進マテリアルカンパニーリチウム電池材料部長の三品鉄路氏は気を引き締める。「1μmにも満たない粒径の粉体が製造装置の中でどう動くか。大型装置では中心部と端で粒子の動きや（それに起因する）化学反応が異なる」（同氏）。均一な品質の材料や電池を大量生産するのは、ごく少量の電池セルを造る研究段階に比べると難易度が一気に上がる
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/at/18/00006/00789/
https://www.nippon.com/ja/news/yjj2025051000356/

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2025.05.08 コラム
テスラの強み、「EV」だけじゃなかった！ “第2の柱”が年率100%成長、蓄電池で日本逆転なるか！？ 新エネルギー覇権争奪戦、勝者は誰だ

・テスラのエネルギー貯蔵事業が急成長を遂げ、EV事業に次ぐ重要な柱として浮上している
・2024年第3四半期の決算では、全社売上高の約10%をエネルギー貯蔵事業が占めるまでに拡大し、EV事業に次ぐ“第2の柱”として位置付けられつつある。
　テスラの大型蓄電システム
・メガパック（Megapack）
・パワーパック（Powerpack）
は、世界的に導入が進んでおり、日本でもその導入が進んでいる
・これらのシステムは、電力需給の安定化、送電網の負荷軽減、緊急時のバックアップ電源といった重要な役割を担っている
元記事：https://merkmal-biz.jp/post/90024

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2025.05.07　ニュース
大阪の火力発電所跡地に蓄電所を建設…関西電力、2028年運転開始へ

・関西電力は７日、廃止した石油火力発電所の跡地に、大量の電気をためて、必要に応じて送電網に送る「蓄電所」を建設すると発表した。
・２００１年に廃止した「多奈川発電所」（大阪府岬町）の跡地を活用する。敷地面積は約２万平方メートルで、２５年度中に着工、２８年の商業運転開始を目指す。事業費は非公表
・米テスラのリチウムイオン電池を使っており、容量は３９６メガ・ワット時。１回の充放電で、一般家庭４万６０００世帯分の１日の消費電力を賄えるとしている。関電によると、計画を公表している蓄電所の中では、国内で３番目の規模という。
元記事：https://www.yomiuri.co.jp/local/kansai/news/20250507-OYO1T50029/

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2025.05.07　ニュース
【図解】リチウムイオン電池、自治体が回収を＝火災相次ぎ混入防止―環境省

・ごみ処理施設やごみ収集車で、スマートフォンやモバイルバッテリーなどに使われるリチウムイオン電池による火災が相次いでいる。別のごみに混入し、強い衝撃が加わることで発火するケースが多いとみられる。環境省は、家庭から出される全てのリチウムイオン電池の回収体制を構築するよう、全国の自治体に要請した
元記事：https://www.jiji.com/jc/article?k=2025050700146&g=soc

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2025.05.07　ニュース
高砂工業が東北大発のスタートアップに出資　リチウム電池の性能向上につながる技術を開発

・高砂工業（岐阜県土岐市）は、東北大学発スタートアップ、3DC（仙台市）に出資した、と発表した。3DCは、次世代カーボン素材「グラフェンメソスポンジ（GMS）」を使用したリチウムイオン電池向け導電助剤「導電助剤用GMS」を開発・製造している。
・3DCのGMSを使った「機能性導電助剤」をリチウム電池の電極に組み込むことによって、電池の寿命や容量、出力などの性能を大幅に向上させることが分かっているという。また、3DCが高容量のシリコン系負極活物質や電極製造の高度化アプリケーションの開発なども行っていることから、高砂工業は3DCの将来性にも期待し、出資を決めたという
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0508/ovo_250508_8297249902.html

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2025.05.08　ニュース
車載用LiB世界市場、2035年に1884GWh規模へ

・矢野経済研究所は2025年5月、車載用リチウムイオン電池（LiB）の世界市場を調査し、市場予測を発表
・これによると、2024年の市場規模（容量ベース）は941GWhの見込みに対し、2025年は1064GWhの規模となる見通しである。さらに、2035年は1884GWhに達すると予測した
・今回の調査は、乗用車と商用車の電気自動車（EV）、プラグインハイブリッド車（PHEV）、ハイブリッド車（HEV）、マイルドハイブリッド車（48VのMHEV、SSV、一部12V）に搭載されるLiBを対象とした。2024年まではLiBメーカーの出荷ベース、2025年以降はxEVメーカーの生産ベースでLiB容量を算出した
・今後の車載用LiB世界市場については、「Aggressive（政策ベース）予測」と「Conservative（市場ベース）予測」という2つのシナリオで予測した。この結果、Aggressive予測（容量ベース）では、2025年に1186GWh、2030年には2321GWh、20235年では3137GWhになると予測した。一方、Conservative予測では、2025年に1064GWh、2030年に1474GWh、2035年に1884GWhとなる見通しである
図：Aggressive予測とConservative予測による車載用LiB世界市場規模推移および予測　　　 　　
　出所：矢野経済研究所
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2505/08/news059.html

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2025.05.08　ニュース
室温で安定的な充放電に対応する、フッ化物イオン電池向けイオン液体電解液

・京都大学化学研究所は2025年4月18日、室温での安定的な充放電が可能なフッ化物イオン電池（FIB）向けイオン液体電解液を開発したと発表
・研究では、既存のFIBで使用する固体電解質に対し、室温でのイオン伝導性が高い液体電解質に着目。電荷キャリアとして用いるフッ化物塩に対して高い溶解性を有し、室温で液体となるイオン液体電解液（［MNPA］［TFSI］と［NPPA］［TFSI］）を新たに開発した。
・このイオン液体電解液は、β水素を排除した独自の第四級アンモニウムカチオン骨格に、アルコキシ基を末端構造として導入した。あらかじめβ水素を除くことで、第四級アンモニウム塩（Np2F）を塩基で処理する際に発生するβ水素の脱離反応が発生せず、化学安定性を高めた。
・電気化学安定性を示す電位窓は5.8Vで、従来のフッ素化エーテル（BTFE）を溶媒とした場合の3.5Vを上回った。鉛（Pb）とフッ化鉛（PbF2）を電極とした場合では、100時間以上にわたり、安定的にフッ素アニオンを電極間でシャトル輸送できる。
・この電解液を作用電極としてFIBを作製し、充放電試験を実施したところ、放電容量は150mAh／gを超えることが分かった。より酸化電位の高い銀（Ag）を電極に用いたFIBでも、室温での動作を確認できた。
・車載向けの次世代蓄電池として注目されるFIBは、その多くが固体電解質を用いているが、室温でのイオン伝導性が低いことが課題だった。室温でもFIBを動作できるイオン液体電解液を開発したことで、溶解性と化学的安定性に優れた液系電解質システムの開発に重要な指針が示された。今後、性能向上への貢献が期待される
図：a）フッ化物イオン電池用の従来の溶媒（BTFE）と開発したイオン液体（［MNPA］［TFSI］、［NPPA］［TFSI］）の構造。b）新イオン液体電解液の電位窓。c）PbとPbF2を電極に用いたイオン液体電解液（Np2F/［MNPA］［TFSI］）のフッ化物イオンのシャトル輸送特性評価。d）PbとPbF2を電極に用いたフッ化物イオン電池の充放電曲線（0.05C）。e）Np2F/［MNPA］［TFSI］をイオン液体電解液として、Agを電極に用いたサイクリックボルタモグラム　　 出所：京都大学化学研究所
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2505/08/news023.html

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2025.05.02　ニュース
黒木山太陽光発電所が採用、住友電工「レドックスフロー電池」が評価された理由

・住友電気工業は鹿児島県南九州市が建設する黒木山太陽光発電所の蓄電池設備にレドックスフロー電池（RF電池）を納入した。
・同市が取り組む地域脱炭素事業は、環境省の「令和5年度地域脱炭素移行・再エネ推進交付金」に採択されており、その対象事業に同社として初めて同社のRF電池が採用された。発電所の蓄電池として昼間の余剰電力を貯蔵し、夜間に放出することで電力利用量を削減する。
・非常時にはRF電池を自立運転させて主要な避難拠点へ電力供給も行う。
・同発電所は日常的に使う商用電力を削減する目的で建設された。同社のRF電池を長期運用しても火災発生リスクが低く長寿命な点などが評価された。
元記事：https://newswitch.jp/p/45551

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2025.05.01　ニュース
再生材活用のEV電池、28年にも市場流通へ　欧州規制に備え

・電気自動車（EV）向けの蓄電池に国内で精錬する再生材を用いる試みが始まる。経済産業省は2028年にも、生産過程で発生した端材を用いた蓄電池の市場流通を目指す。技術開発の補助や法律での義務付けを通じて企業の対応を促す。31年からの欧州連合（EU）の電池規制に備える。
・経産省は蓄電池の製造時に出る端材や不良電池、廃ＥＶから出る中古電池のリサイクルを促す。端材からリチウムやニッケルなどのレアメタル（希少金属）を取り出し、再生材として新たな蓄電池に再活用する狙いだ
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA238F90T20C25A4000000/

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2025.05.01　ニュース
中国CATL、ナトリウム電池に続く革新的な「デュアルパワー電池」発表。異なる材料1つのパックに

・この革新的な電池は、1つの電池パックの中に2つの独立したエネルギーゾーンを設けるという新たな手法を採用、いわば1つの電池システムに2つの小型電池システムを組み込んだ構成となっている。小型電池システムには、それぞれ異なる材料を使ったセルを搭載し、相互にエネルギーを補完することで、単一材料を用いた電池システムの弱点を補うことができる
・特筆すべきは、「自己生成負極技術」を採用し、電池の体積エネルギー密度が60％、質量エネルギー密度も50％向上した点だ。この技術を活用すれば、同じサイズの電池パック内にいっそう多くのエネルギーを確保できるようになり、これまで以上に長い航続距離の実現が可能になる
・CATLはデュアルパワー電池の組み合わせとして主な4種類を紹介した
1）ナトリウム・鉄デュアルパワー：鈉新電池とリン酸鉄リチウム自己生成負極電池を組み合わせ、低温環境に強く、航続距離は700km。
2） 鉄・鉄デュアルパワー：第二世代神行超充電池とリン酸鉄リチウム自己生成負極電池で構成される。7分間で10％から80％に充電できる急速充電を特徴とし、航続距離は1000kmを突破。
3）三元・鉄デュアルパワー：三元系電池とリン酸鉄リチウム自己生成負極電池で構成される。航続距離と駆動力を兼ね備え、電力量が残り20％でも600kW以上の出力を維持し、V12エンジンに匹敵するパワーを実現する。
4） 三元・三元デュアルパワー：三元系電池と三元系自己生成負極電池を組み合わせ、高いエネルギー密度を実現、航続距離は1500km以上。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/baaeab33723759d7de67177dc6b2e476132e6a97

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2025.05.01　ニュース
TDK、設備投資8000億円に上方修正…「小型二次電池の革新技術への需要旺盛」

・ＴＤＫは２８日、２０２７年３月期までの３年間の設備投資額を２４年５月公表比１０００億円増の８０００億円に引き上げると発表した。主に、スマートフォン向け小型二次電池を含むエナジー応用製品事業に全体の半分以上を占める４５００億円を充てる
・斎藤昇社長は「小型二次電池の革新技術への需要が旺盛なため」と話した。
・同日発表した２５年３月期連結決算は売上高と全利益段階で過去最高だった。データセンター（ＤＣ）市場でハードディスク駆動装置（ＨＤＤ）関連部品の需要が拡大したほか、スマホ向け電池の販売数量が増えた。為替の円安も業績を押し上げた。
元記事：https://newswitch.jp/p/45527

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2025.04.30　ニュース
Stellantis、自動車用の全固体電池セルの検証に成功

・欧州Stellantis（ステランティス）は、全固体電池の開発を手掛ける米Factorial Energy（ファクトリアル・エナジー）とともに、自動車に使えるサイズの全固体電池セルの検証に成功したと発表
・Factorialが開発した77Ahの大型リチウム金属固体電池セル「FEST（Factorial Electrolyte System Technology）」は、600サイクル以上で375Wh/kgのエネルギー密度を示した
・Factorialは人工知能（AI）ツールを使って、－30℃から＋45℃の温度範囲で動作可能な電解質の配合を見つけたという。これにより、様々な気候で安定した性能を発揮できる電気自動車（EV）が実現できると見ている。また、最大4Cレートの高出力が可能で、室温では電池残量15％から90％まで18分で充電できるという。
・Stellantisは、2021年にFactorialへ7500万ドルを投資し、全固体電池の共同開発を進めてきた。主に電池パック設計において連携し、システム全体の効率向上と軽量化を図った。2026年には全固体電池をデモ車両に搭載する計画で、今回の検証の成果はこの計画を前進させるものだという。全固体電池の商業化に向けてデモ車両で試験し、様々な運転条件での性能評価を実施する
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/24/02454/

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2025.04.30　ニュース
価格破壊EVトラック「スレート」、韓国SK Onがバッテリー供給へ

・韓国の大手バッテリーメーカーのSK Onは、米国の新興EV企業スレート社に2026年から2031年にかけて、約20ギガワット時（GWh）の米国製電池を供給すると発表
・スレート社は、日本円で300万円を切る“価格破壊”電気トラックを発表して話題に。専用キットの装着で、SUVにも変身できるカスタマイズ性も注目されている。
・この提携は、SK Onが北米市場での存在感を拡大し、進化するEV業界で先行する取り組みの一環だ。特に、スレートのような新興企業との協力は、米国における柔軟で拡張性のある電池供給ニーズに対応する能力を示している
・スレートとの提携は、SK Onにとってより手頃な価格帯のEV市場への戦略的な進出も意味している。これまで主にプレミアムEVモデル向けに供給してきたSK Onだが、今回の提携により市場の幅を広げ、EVの普及促進を支援することになる。
・スレートのEVトラックには、SK Onの高ニッケルNCM（ニッケル・コバルト・マンガン）電池が搭載される。この電池はエネルギー密度、安全性、性能面で高い評価を受けており、スレートの目標である手頃な価格のEVの実現と、信頼性の高い質の良い走行体験の提供を支えていく
元記事：https://s.response.jp/article/2025/04/30/395156.html?from=vsimg_text_back_0

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2025.04.30　ニュース
スズキが軽トラEVで農家と実証実験、電池はエリーパワーの定置用

・スズキは2025年4月25日、軽トラック「キャリイ」をベースにしたEV（電気自動車）を試作し、農家のユーザー向けに貸し出す実証実験を2025年度中に開始すると発表
・実証実験ではユーザーに軽トラックEVを1年間貸し出し、農業での軽トラックEVの使い勝手や、V2H（Vehicle to Home）による太陽光発電の活用を検証。軽トラックEVの潜在需要や、EVのバッテリーを活用した太陽光発電の自給自足の可能性を探る。実証実験には東京アールアンドデー、ピューズ、エリーパワー、ミクニ、Office F Visionが参加する。
・この使い方では軽トラックEVが1日に数回充放電するため、駆動用バッテリーにはエリーパワーが定置用で実績のある電池「HYバッテリーLシリーズ」を採用する。
・EVのバッテリーは1日に何度も充電する使い方では急激に劣化するが、定置用の蓄電池は充放電の頻度が高いことを前提にしている。エリーパワーはフル充電を1万7000回繰り返しても70％の電池容量保持率を確保するなど、長寿命化や長期間の使用に耐える品質を重視してきた。
・エリーパワーは累計10万5000台以上の定置用蓄電池を出荷する中で、全ての蓄電池でバッテリーに起因する火災事故を起こしていないとしている。ショートや過充電の他、押しつぶして内部短絡を起こしても熱暴走のリスクがないことを強みにしている。
また、エリーパワーはV2H蓄電システムとして「POWER iE Connect（パワーイエコネクト）」も実証実験に提供する
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/30/news076.html

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2025.04.30　ニュース
ビューラー 伊FIB社リチウムイオン電池生産設備への電極スラリー製造機械納入契約に合意

・ビューラーグループは、FIB社（イタリア）との同社テヴェローラ第二工場（Teverola 2）におけるリン酸鉄リチウム（LFP）バッテリー大規模生産設備の供給に関する契約に合意したことをお知らせいたします。
・年間8ギガワット時（GWh）の生産能力を持つ同施設へ、当社は電極スラリー製造用の連続ミキシングライン4基の納入を予定しており、2025年末までに設置、2026年の生産開始を見込んでいます。
・エネルギー貯蔵システムやモビリティ分野に向けてLFPバッテリーを製造するFIB社とは、これまで複数年にわたり協業を続け、2020年には、リチウムイオンセル、モジュール、バッテリーパックを年間0.35GWh規模で生産するTeverola 1プロジェクトに電極スラリー生産設備を納入しています。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0430/prt_250430_9480307507.html

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2025.04.29　ニュース
【シンガポール】リチウムイオン電池企業、米工場の開設検討

・シンガポールのリチウムイオン電池メーカー、デュラパワー・テクノロジー・シンガポールは、米国での工場開設を検討していると発表
・デュラパワーは現在、米国でのリチウムイオン電池工場開設に向けて合弁事業のパートナー探し進めている。同展示会でパートナー候補を見つけて交渉につなげたい考えだ。同社の北米市場担当者が５月中旬に首都ワシントンで行われる投資サミットにも出席し、現地での情報収集を進める。
・ケルビン・リム最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「当社はリチウムイオン電池で多様な商品群や関連サービスをそろえる。米国市場は潜在的な成長性が高く、同国への参入は今がちょうど良いタイミングだ」と話した。
・デュラパワーは2009年設立。同社のリチウムイオン電池は自動車やＥＳＳ（電力貯蔵システム）、海運業界などで使用されており、アジアや欧州など25カ国・地域で事業展開している。
・24年にはタイで現地企業との合弁事業を通じて工場を開所したほか、中国江蘇省での新工場建設を発表している
元記事：https://www.nna.jp/news/2787707

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2025.04.29　ニュース
韓国LGエナジー　フランスに電池リサイクル工場建設へ

・韓国の車載電池大手、LGエナジーソリューションがフランス企業と手を組み、フランスに使用済み電池のリサイクル工場を建設する。
・LGエナジーソリューションは29日、フランスのメタルリサイクル・環境サービス企業のデリシュブールと折半出資する合弁会社を設立したと発表した。
・工場は現地で回収した使用済み電池や電池製造過程で発生するスクラップを安全に粉砕し、黒色の粉体「ブラックマス」を回収するための前処理を専門に行う。フランス北部ヴァルトワーズに2026年に着工し、27年に本格的に稼働する計画だ。年間2万トン以上の使用済み電池やスクラップの処理能力を備える計画だ。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/ddca89af97ec9b0953580207f8058bfa945ceffa

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2025.04.28　ニュース
｢還暦電池｣まだまだ稼ぐ　FDK、ニッケル系の新製品量産

・充電して繰り返し使える2次電池のうち、旧来型の技術であるニッケル系電池が再び注目されている。安全性の高さや軽量性を利点に、データセンター向けなどの需要が見込めるためだ。
・電池大手のFDKは2026年度にも新型の電池を本格量産する。ニッケル系電池は日本での生産開始から60年超の「還暦」製品だが、新たな技術開発で新風を吹き込む。
・FDKが本格量産するのは「ニッケル亜鉛電池」
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC208DA0Q5A120C2000000/

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2025.04.28　ニュース
中国リチウム大手､赤字でも資源開発続行の強気

・EV（電気自動車）用電池の主原料であるリチウムの相場低迷が、中国のリチウム大手、贛鋒鋰業（ガンフォン・リチウム）の業績を圧迫している
・非鉄金属情報サイトの上海有色網のデータによれば、2024年のリチウム相場は年初の1トン当たり9万6500元（約200万円）から、年末には同7万5000元（約155万円）に値下がりし、1年間の下落幅は20％を超えた
・注目すべきなのは、このような厳しい経営環境にもかかわらず、贛鋒鋰業が（過去に公表した）長期目標を修正していないことだ。同社は2030年までにリチウム製品の年間生産能力を60万トン以上に引き上げることを目指しており、その布石を世界各地で打ってきた
・「より低コストのリチウム資源開発を自ら手がけ、社外からの原料購入を減らせば、調達コストをもっと下げることができる」。財新記者の取材に応じた贛鋒鋰業の関係者は、長期目標を維持する狙いをそう説明した
https://toyokeizai.net/articles/-/872853

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2025.05.25　ニュース
韓国】現代自とインド工科大、ＥＶ電池技術開発へ

・韓国完成車大手の現代自動車および傘下の起亜は24日、国立インド工科大学（ＩＩＴ）３校と「現代未来モビリティー革新センター」の共同設立のための契約を締結したと発表した。電気自動車（ＥＶ）バッテリー分野の中核技術を開発する。
・共同研究の課題は◇バッテリーセル・システム◇バッテリーマネジメントシステム（ＢＭＳ）◇バッテリー試験――など４分野・９件。具体的には人工知能（ＡＩ）ベースのバッテリー診断技術や、３輪ＥＶ用のバッテリーパック設計のための試験プロファイルなど、現地の環境やインフラ特性に基づいた課題が含まれた。
・現代自・起亜は共同研究を通じてエネルギー密度や寿命、安全性などバッテリーの性能を画期的に改善すると同時に、現地のＥＶ市場の成長を支える実効性のある技術ソリューションを確保したい考え
元記事：https://www.nna.jp/news/2786386

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2024.05.25　ニュース
エネ密度大きい「フッ化物電池」向け電解液…京大が開発、室温で100時間の安定動作確認

・京都大学の若宮淳志教授とタン・テンセイ大学院生、安部武志教授らは、フッ化物イオン電池向けの電解液を開発した。室温で１００時間の安定動作を確認した。従来より出力電圧を高められる可能性がある。高エネルギー密度電池を目指して開発を一段と推進していく。
・フッ化物イオン電池電解質に用いるイオン液体を開発した。第四級アンモニウムカチオン骨格分子の末端に酸素を含むアルコキシ基を導入した。フッ化物塩に溶けやすく、化学的に安定になる。従来の第四級アンモニウムは分解してしまう問題があった。新材料は室温で粘度の低い液体となり、拡散性が高い。
・実験では５・４―５・８ボルトの電位窓を確認した。従来物質よりも２ボルト大きく、電池の起電力を大きくできると見込まれる。電極には鉛に加え銀を利用できる。
・フッ化物イオン電池はリチウムイオン電池（ＬｉＢ）よりも理論上エネルギー密度が大きくなる。車載電池などの密度重視の電池候補として期待されている。新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）事業で実施した。
元記事：https://newswitch.jp/p/45460

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2025.04.24　ニュース
次世代電池開発のＡＰＢが破産、負債34億円＝東京商工リサーチ

・東京商工リサーチによると、次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の開発・製造を手掛けていたＡＰＢ（福井県越前市）が２３日、福井地裁から破産開始決定を受けた。負債総額は３４億８５００万円。
・日産自動車で電池の研究開発に携わっていた堀江英明氏が２０１８年に創業。先行投資がかさみ赤字が続く中、２４年６月に堀江氏が代表取締役を解職され、経営権を巡る対立が表面化、２５年２月には全従業員にリストラが通告されていたという
元記事：https://jp.reuters.com/business/ASTDVSH2SVJHVJVIYOG25Y5MWM-2025-04-24/

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2025.04.24　ニュース
米国商用EVがパナソニック エナジーの「2170セル」採用、今後は米国からの供給も

・パナソニック エナジーは2025年4月23日、同社の車載用円筒形リチウムイオン電池「2170セル」が米国の商用EV（電気自動車）メーカーであるハービンジャー（Harbinger Motors）に採用されたことを発表
・今後、ハービンジャーが米国で生産する中型EVトラック全モデルのバッテリーシステムに2170セ・ルが標準搭載されることになる。
・今回ハービンジャーが採用した2170セルは800Wh/l（リットル）を超えるエネルギー密度を有している。パナソニック エナジーの日本国内工場で製造した2170セルは、米国カリフォルニア州ガーデングローブにあるハービンジャーの本社工場に納入される。
・ハービンジャー CEOのJohn Harris氏は「当社の安全性や技術開発へのこだわりがパナソニック エナジーとの協業を実現した。同社のセルは、主要EVメーカーに搭載されている高い実績と業界トップクラスの安定品質で他社と一線を画しており採用の大きな決め手になった。当社のシャシーに世界最高水準のバッテリーが搭載されることを嬉しく思う」と述べている
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/24/news107.html

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2025.04.23　ニュース
放電レートはLi電池の100倍、BLE機器向け全固体電池

・フランスの全固体電池（SSB：Solid-State Battery）メーカーであるITEN（アイテン）は2025年4月初め、同社の新SSB「Powency」を発表
・「Powencyは、従来のリチウムイオン電池より100倍高い200Cの放電レートを実現し、エネルギーストレージに大きなブレークスルーをもたらす」と同社は主張している。これは、IoTやコネクテッドデバイスのBluetooth Low Energy（BLE）などの通信プロトコルを介したデータ伝送に必要な、短時間のバースト電流を供給する上で重要なバッテリー指標である
・200Cの放電レートは、ワイヤレスセンサーアプリケーションの急速なエネルギーバースト供給に適している。この放電レートは、フットプリント18mm2、150μAhモデルのPowencyで実証されていて、50ミリ秒のパルス長で30mAのピーク電流能力に相当する。これは、一般的な放電レートが2～5Cで高出力アプリケーションの対応能力が制限される従来のリチウムイオン電池とは対照的である。ITENによると、同社独自のSSB技術はこの制約を克服し、エネルギーハーベスターと組み合わせることで理想的なエネルギーバッファになるという
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2504/23/news154.html

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2025.04.23　ニュース
出光興産が固体電解質の量産に向けプラント能力増強　生産能力を十数トン規模に

・出光興産は2025年4月21日、全固体リチウムイオン二次電池（全固体電池）の材料となる固体電解質の量産に向け、小型実証設備第1プラント（千葉県市原市、千葉事業所敷地内）の能力増強工事が完了し、同月18日に竣工（しゅんこう）式を行ったと発表
・この能力増強により、固体電解質のサンプル生産能力を年間数トン（t）から十数t規模に拡大するとともに、固体電解質の量産／事業化に向けた量産技術を開発／検証するための設備も拡充。今後、固体電解質の量産技術開発を加速させ、次のステージとなる大型パイロット装置での量産技術確立につなげる
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/23/news044.html

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2025.04.23　ニュース
CATLがナトリウムイオン電池ブランド「鈉新」発表、リチウムイオン電池の地位を揺るがす可能性も

・CATLは21日、上海で開催された新製品発表会で、ナトリウムイオン電池の新ブランド「鈉新（Naxtra）」を正式に発表
・「鈉新」の乗用車向け電池は今年12月から量産が開始される予定で、既存のリチウムイオン電池に代わる新たな選択肢として注目を集めています。
・今回CATLが発表した「鈉新」ブランドの第1弾製品は、エネルギー密度が1キログラム当たり175ワット時に達しており、現在、電気自動車（EV）やエネルギー貯蔵に広く使用されているリン酸鉄リチウムイオン（LFP）電池に匹敵する性能を備えています。
・CATLの研究開発共同総裁である欧陽楚英氏は、技術の進化とサプライチェーンの整備により、ナトリウムイオン電池が将来的にコスト面でリチウムイオン電池を上回るメリットを持つ可能性があると述べました。
・CATLはまた、第2世代の超急速充電バッテリー「神行電池」も同時に発表しました。このバッテリーはわずか5分間の充電で520キロメートルの走行が可能で、寒冷な気候でも15分で0％から80％まで充電できる性能を持つとのことです
・CATLによると、すでに66カ国で1832万台以上の車が同社の電池を搭載して走行しており、その影響力は世界的に広がっています。
・この他にもCATLは、航空機のエンジン設計に着想を得た「双核構造」と「自己生成負極技術」を備えた「驍遥双核電池」を発表し、電動車のさらなる安全性向上を目指しています
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/international/0423/rec_250423_0243823081.html
https://jp.reuters.com/markets/global-markets/G5WIF2P32ZP5PNWFQXIP2W6YWA-2025-04-22/

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2025.04.22　ニュース
LG、インドネシア電池材料計画から撤退　EV市場減速で投資見合わず

・韓国の電池大手LGエネルギーソリューションは、インドネシアでの電気自動車（EV）向け電池材料の生産計画から撤退すると明らかにした。世界的にEV市場が減速しており、十分な投資リターンが見込めないと判断した。
・撤退を決めたのは、インドネシアでニッケル鉱山や製錬所、前駆体などの材料工場を立ち上げる計画。LGエネが2022年4月に発表した
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM226BB0S5A420C2000000/

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2025.04.22　ニュース
廃棄物に混入するリチウムイオン電池を検出するシステムを発売

・Integral Geometry Science（IGS）は2025年4月21日、廃棄物に混入するリチウムイオン電池を検出する「リチウムイオン電池検知システム」を開発したと発表
・リチウムイオン電池検知システムは、IGSが研究／確立した「物体内透視技術」を応用している他、同社が開発した計算理論と量子効果センサーにより、不燃ごみの中からリチウムイオン電池を検知することを可能にした
・同システムは、廃棄物の構成材料によって変化する電磁場の空間分布を量子効果センサーで検出する。金属、ガラス、陶器、プラスチックなどで構成された日用品や小型家電などの廃棄物の中から、リチウムイオン電池を検知できる。放射線を使用していないため放射線管理区域やX線技師などの専門家も必要としない。
・搭載された量子効果センサーは、対象の廃棄物を近い距離で検査しなくてもリチウムイオン電池を検出するため、さまざまな大きさの廃棄物を一度に検知可能だ
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/22/news052.html

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2025.04.22　ニュース
燃えない電池】いま注目の“準個体モバイルバッテリー”とは

・スマートフォンの周辺機器などを手がけるエアージェイが、準固体電池を採用したモバイルバッテリー「MB-SS10000」を発表
・本製品に使われている準固体電池は、リチウムイオン電池内部の電解質に半固体（ゲル状）の素材を採用することで、安全性を高めた物
・準固体電池のゲル状電解質では、リチウム結晶の成長が抑制されるため、液体電解質と比べてショート発生のリスクが低い。つまり、発火や破裂といった事故が起きにくく、より安全性が高いということだ
・液体電解質の充電池が一般的に300〜500回程度の充電で寿命を迎える一方、準固体電池は4倍以上の約2000回の充電サイクルに耐えることが可能だ。
・本製品の動作温度は−20度から60度。一般的なモバイルバッテリーより暑さ、寒さに強い
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/db876227efd9903e3ab415d7472227ade2eb5884

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2025.04.22　ニュース
日本製紙、木質由来のセルロースナノファイバー使い蓄電　部材を開発

・日本製紙は22日、木質由来の極細繊維であるセルロースナノファイバー（CNF）を使用した蓄電帯を開発したと発表した。従来の電池に使われるレアメタルや有機溶媒を使用しないため、材料の安定調達や製造時の二酸化炭素（CO2）削減に役立つ。実用化に向けた性能評価を進め、2030年までにウエアラブル端末や小型のIoTセンサーなどへの適用を目指す。
・CNF膜表面の凹凸に電気をためたり取り出したりできる性質を利用した。シート状にしたCNFを電極で挟み直接蓄電する。パルプを化学処理することで従来10ナノメートル（ナノは10億分の1）あった繊維幅を2〜4ナノメートルほどまで薄くし、電気抵抗を減らした。薄くすると裂けやすく取り扱いが難しくなるため、乾燥工程を工夫した。
・試作品としてコイン型や大容量のラミネート型の蓄電帯を開発した。現在はIoTセンサーを瞬間的に動作できるレベルだという。今後さらにCNFを薄膜化し性能を向上させる。将来は再生可能エネルギーで発電した電気をためる用途での活用も視野に入れる。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC223M60S5A420C2000000/

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2025.04.21　ニュース
まるで若返ったよう、次世代リチウム電池の研究開発に中国の知恵

・中国科学院寧波材料技術工程研究所（寧波材料所）駆動用リチウムイオンバッテリー工程実験室の研究チームが米国シカゴ大学などの研究者と共に、電池を若返らせる秘密を発見しました。これに関する研究成果は「電池材料の酸素活性と負の熱膨張性」と題する論文にまとめられ、北京時間16日夜、国際的な週刊総合科学ジャーナル「ネイチャー」オンラインで発表されました
・中国の研究者たちは、次世代リチウムイオン電池の高容量のリチウムマンガン酸化物（LMO）が加熱されると収縮し、それにより劣化した電池の電圧を回復させ、電池の若返りを実現させることを発見しました。この発見はよりスマートで耐久性に優れた次世代リチウム電池の開発に新たな考え方を提供したと見られます
・研究者たちは綿密な分析を通じて、LMO材料を加熱した場合に示す収縮性と電池の作動するメカニズムの関係を明らかにし、この特性を利用して、劣化した電池の性能を回復させる新たな方法を提示しました。この研究成果は、高比エネルギー電池技術のさらなる発展の科学的根拠となり、今後の電池の設計と使用方法の改善につながります
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/international/0421/rec_250421_0796582761.html

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2025.04.19　ニュース
中国CATLの第1四半期の売上高と純利益が共に増加、研究開発費は48億元超

・中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）は14日、2025年第1四半期（1～3月）の決算を発表しました。売上高は前年同期比6．18％増の847億500万元（約1兆6941億円）で、純利益は同32．85％増の139億6300万元（約2792億6000万円）でした。研究開発費は48億1400万元（約962億8000万円）に達し、10．92％の増加となりました。粗利益率は24．4％で、前年同期比、前月比が共に増加し、好調なスタートを切りました。
・成長の背景には製品利益率の向上が挙げられます。電気自動車（EV）市場の拡大や人型ロボット、空飛ぶクルマの発展により、CATLのリン酸鉄リチウム電池や三元系リチウムイオン電池、固体電池などの技術的優位性が一層明確になりました。
・CATLの動力電池は1～2月の世界シェアが38％に達し、特に欧州では43％と好調です。また、長時間のエネルギー貯蔵分野でも積極的に取り組んでおり、アラブ首長国連邦のデータセンター向けにバッテリーシステムを提供するなど、新たな応用分野での展開を進めています。
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3573781?cx_part=search

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2025.04.18　ニュース
現代モービスが消火機能内蔵のEV電池、特許3件出願

・韓国Hyundai Mobis（現代モービス）は、電気自動車（EV）などに搭載する電池が発火した際、自動的に消火剤を噴射するシステムを開発したと発表
・一部のセルが発火しても隣接するセルへの熱の伝達を防ぐことで電池の熱暴走を防ぐ
・センサーがリアルタイムにデータを収集し、電池の温度や電圧、電池システム内の圧力などを解析して異常の有無を判断する。発火を検知すると、消火剤を散布する場所を決め、ただちに消火装置を作動させる。
・ソフトウエアは、電池システムで発生する様々な物理的変化を正確に把握できるように設計されており、複数の安全装置と冗長アルゴリズムを備えることで信頼性を高めている。消火剤は、3.3kgの家庭用消化器の5倍の容量を搭載する。冷却性と断熱性に優れ、環境にも人体にも無害だという。同社は、電池ケース、消火装置、消火剤の配管や高圧噴射を可能にする設計など、3件の特許を国内外で出願しているとのこと。
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/24/02416/

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2025.04.18 　ニュース
電極に「隙間」構築　リチウム空気電池の出力電流を従来比10倍に

・研究チームはリチウム空気電池の出力特性改善に向け、負極にリチウム金属を、正極にカーボン電極を、それぞれ用いたリチウム空気電池を作製し、放電後のカーボン電極における酸素分布を調べた。この結果、電極内部には酸素がほとんど取り込まれておらず、反応が進んでいないことが分かった
・そこで今回、カーボン電極の高空隙化に取り組んだ。ここで注目したのはCNTで、効率よく酸素を吸収できるような電極構造を開発した。開発したカーボン電極は空隙率が90％を超えており、自立性と導電性にも優れている。これにより、高効率な酸素ガス吸収と放電反応が可能となった
・続いて研究チームは、電池反応を加速する電解液の設計を行った。アミド溶媒の電解液を用い、リチウム空気電池セルの内部抵抗を調べた。これにより、電解液中の酸素に対し、拡散輸送にかかる抵抗が大きな抵抗成分となっていることを突き止めた。そこで、粘度が低いアミド溶媒をベースに電解液を設計したところ、セルの内部抵抗を抑えて出力電流を大幅に増やすことができたという
・研究チームは、開発した高空隙カーボン電極と低粘度アミド電解液を用い、リチウム空気電池を試作した。ここでは、カーボン電極の上に薄いガス拡散層を設け、ガス拡散層の断面方向から酸素ガスを交換する電池構造とした。電解液の揮発を抑える構造としたことで、長時間の電池試験が可能となった。
・試作したリチウム空気電池を用い、充放電リサイクル試験を行った。この結果、最大500Wh/kgというエネルギー密度を実現しながら、出力密度を最大500W/kgまで向上させることができた。この出力密度は、従来のリチウム空気電池に比べ約10倍である
図(上)：リチウム空気電池の構造とカーボン電極
図(中)：リチウム空気電池セルの内部抵抗成分と電解液による放電特性の違い
図(下)：開発したリチウム空気電池の構造および、電池エネルギー密度と出力密度の関係
以上 出所：NIMS
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2504/18/news087.html

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2025.04.17　ニュース
JX金属、廃車電池からリチウム90%回収　新技術で

・JX金属は使用済みの車載用リチウムイオン電池からリチウムを取り出す新技術を開発したと16日に発表
・電池に含まれるリチウムの90%以上を回収でき、回収率は世界でも最高水準となる。EUが電池に関して定めたリサイクルの規則に対応した。事業へどう活用するかは今後検討する。
・廃車に搭載されていたリチウムイオン電池からリチウムを回収するのは難しく、JX金属では従来50%程度しか回収できなかった。今回の新技術では使用する薬品の量を見直すなどし、90%以上の回収を達成した。純度は新品と変わらず、ハイブリッド車（HV）や電気自動車（EV）などの車載電池への再利用を見込む。
・傘下のJX金属サーキュラーソリューションズ敦賀（福井県敦賀市）の工場内に新技術を用いた設備を追加し、2026年度下期の稼働開始を目指す。投資額は公表していない。今後は敦賀で実証試験し、回収したリチウムを自動車や家電のサプライチェーン（供給網）へ提供し評価を進める。
・EUが定めた「欧州電池規則」では使用済みの車載用電池について、31年までにリチウムを80%回収するよう定める。JX金属の新技術はこの規則に対応する。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC165BD0W5A410C2000000/

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2025.04.17　ニュース
中国　EVバッテリー新規格、2026年施行へ

・中国工業・情報化部によると、電気自動車（EV）に使用される動力蓄電池の新たな国家規格が公布され、2026年7月1日から正式に施行される予定だ。
・今回発表された新基準は、工業・情報化部が策定した強制的な国家規格「電動汽車用動力蓄電池安全要求」であり、主にバッテリーの安全性強化を目的としている。
・新たな規格には、バッテリー単体に対する試験7項目、バッテリーパックまたはバッテリーシステム全体に対する試験17項目が含まれている。なかでも注目されるのは、バッテリー底部への衝撃試験や、急速充電を繰り返した後の安全性を確認する試験項目が新たに追加された点である。
・また、熱拡散（熱暴走）に関する安全要件も強化され、従来の「火災・爆発発生の5分前に警報を出す」という基準から、「火災や爆発そのものを起こさない設計」とする方向へ引き上げられた。
・工業・情報化部は、製品設計の段階からバッテリーの自然発火などの事故リスクを抑えることで、消費者の生命や財産の安全を一層確保することが狙いだとしている。今回の基準改定は、中国におけるEV普及の進展とともに高まる安全性への期待に応えるものであり、バッテリー産業全体の質の向上にもつながると見られている
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3573538?cx_part=search

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2025.04.17　ニュース
凍結した米電池向け投資計画、夏ごろに再度検討＝日本ゼオン社長

・大手化学メーカー、日本ゼオンの豊嶋哲也社長はロイターのインタビューに応じ、２年程度の凍結を決めた米国のリチウムイオン電池用バインダー生産設備の投資計画について、９０日の米相互関税の停止が終わる夏ごろをめどに再度検討する意向を示した。
・トランプ米大統領の就任により、ＥＶ（電気自動車）の市場を含めて先行き不透明になっている一方で、米国内での生産を拡大するチャンスとも捉えている
元記事：https://jp.reuters.com/business/WVBNUXZ2IFNSDOQZIWXJR5E4QA-2025-04-17/

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2025.04.16　ニュース
電極が半固体の次世代電池で目指す、EVの課題解決

・24Mテクノロジーズは2025年3月11日、リチウムイオン電池向けの電解液「Eternalyte（エターナライト）」のラインアップを拡大したと発表した。
・エターナライトは高電圧安定性に優れ、電池過電圧を低減する。急速充電の性能を向上し、一般的に市販されているEVであれば4分以内に320km相当のエネルギーを充電できるとしている（SOC15％から80％に相当）。また、エターナライトは標準的なリチウムイオン電池の電解液と比べて3倍のイオン伝導度を示し（25℃で26mS/cm、輸率0.6）、エネルギー密度に大きな影響を与えることなく充放電性能を向上できるとしている。
・「リチウムイオン電池では、リチウムイオンと溶媒が一緒に動くのでイオンの移動が遅くなる。われわれの技術では、溶媒と一緒に動かない動かし方にすることで、リチウムイオンが動く速度と量を増やす。短時間の急速充電でも確保できる走行可能距離を増やせる。2分の充電で150kmを走れるようになる」（24Mテクノロジーズ CEOの太田直樹氏）
・電解液のエターナライトは、24Mテクノロジーズのセパレーター「Impervio（インパービオ）」と併用することで安全性や電池の性能をさらに改善できるとしている。具体的には、内部短絡の原因となるリチウム金属（デンドライト）の析出（成長）を抑制し、電池の熱暴走や火災の予防に貢献する
・24Mテクノロジーズの技術をフル活用し、負極にリチウム金属を採用すれば、三元系としては「世界最高のエネルギー密度を出せる。原理的には重量エネルギー密度が550Wh/kg、1回の充電でEVが2600km走行できるバッテリーも作れる」（太田氏）
・24Mテクノロジーズの電池は、電極を半固体にし、パウダー状の電解質を採用する。「うどんやパスタを作るのに近いシンプルなプロセスだ。ドライ工程が少なく、設備投資の抑制やCO2の排出削減にも貢献する」（太田氏）
・また、バインダーを使用しないことも特徴だ。バインダーがないことでリチウムイオンが真っすぐ移動できるようになり、電極を厚くすることができるという。これにより、セパレーターや銅箔、アルミ箔の使用量を減らす。コストを低減しながらエネルギー密度を向上できる
図(上）：エターナライトのリチウムイオン輸送特性　　 出所：24Mテクノロジーズ
図(下)：デンドライトによる内部短絡を防ぐセパレーター　 出所：24Mテクノロジーズ
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/16/news068.html

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2025.04.15　ニュース
すべてのリチウムイオン電池の回収を市町村で　環境省「一般廃棄物とA91:C95して自治体が回収するのが“あるべき姿”」

・環境省は、ごみ処理施設やごみ収集車などの火災事故の原因になっているリチウムイオン電池について、市町村による分別回収を徹底する方針を示した。15日の閣議後会見で浅尾環境大臣が明らかにした
・浅尾大臣は、近年、廃棄物処理施設やごみ収集車などでリチウムイオン電池に起因する火災が頻発していることを受け、「今後、市町村による分別回収や適正処理をさらに徹底していく必要がある」と指摘。「火災予防のためには“燃やすゴミ”や“燃やさないゴミ”など、他のゴミの区分とは区別して回収することが重要と考えている。本日発出した通知では、各市町村においてそれを踏まえた安全収集処理体制の構築に向けた方針と対策を盛り込んだ
図：分別・回収方法の基本的考え方。今回の通知は、この方針を各市区町村に伝えるものとなった（出典：環境省が3月末に出した資料）
元記事：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2504/15/news164.html

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2025.04.14　インタビュー
電池メーカー「淘汰進む」とAESC明石CTO、二極化ニーズに対応

・電気自動車（EV）市場の低迷や米中分断など、電池メーカーを取り巻く環境は厳しさを増している。こうした中で、AESCグループ（横浜市）は「全方位」戦略で変化に対応しようとする。同社最高技術責任者（CTO）兼副社長の明石寛之氏に電池開発の方針や体制を聞いた
・試作品を造れる電池メーカーは多い。だが、数GWh規模の生産量をきちんとタイムリーに立ち上げていくところに難しさがある。電池は生産設備を買ってきて据え付けたら製品が流れてくるというものではない。
・電池は装置産業ではなく、擦り合わせの世界だ。当社も今、新工場の立ち上げラッシュだが、日々発生する課題と向き合い、いかに効率的に進めていくか。実績のある設備を使って別の拠点に据え付ける場合でも、立ち上げには苦労する。
・電池技術のダイバーシティー（多様性）を目指した研究開発体制を敷く
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02127/00150/

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★季節のお便り　　更新

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2025.04.11　ニュース
矢崎総業、EV電池のリユースに参入　2兆円市場に照準

自動車部品メーカー大手の矢崎総業は電気自動車（EV）に搭載する電池のリユース事業に参入する。使用済みの車載電池を再利用した工場や住宅向けの蓄電システムの基幹部品を2030年にも発売する。車載電池の再利用市場は2050年に2兆円に成長するとの試算もある。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC215EZ0R20C25A3000000/

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2025.04.11　ニュース
1インチサイズの全固体電池を10秒で作製 レーザーで加工

・長岡技術科学大学技学研究院物質生物系の本間剛教授と博士後期課程先端工学専攻3年の佐藤史隆氏らによる研究グループは2025年4月、レーザーによる造形技術を用い、室温かつ低拘束圧の環境で充放電を行うことができる「全固体ナトリウム電池」を開発したと発表
・研究グループは今回、酸化物全固体ナトリウムイオン電池の負極用として新たに「スズ系結晶化ガラス」を開発した。また、レーザー誘起局所加熱による溶融凝固によって、イオン伝導する界面を形成した。
・従来の製造プロセスでは、電気炉を用いて全体を加熱し電池を作製していた。このため少なくとも数時間かかり、固体電解質から成分が溶け出していたという。今回はレーザーを照射して溶融する。これにより、サイズが1インチの電池を作製するのに、わずか10秒程度で済むようになった。レーザーの焦点で加熱される時間は「ミリ秒」と極めて短く、固体電解質へのダメージを抑えることができるという。また、レーザー照射によって部材間の界面を丈夫に形成することができた。こうした工夫により、室温かつ低拘束圧の環境で全固体電池の充放電が行えることを実証した。
図：従来手法と開発した手法の違い　　 出所：長岡技術科学大学
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2504/11/news079.html

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2025.04.10　ニュース
【全編動画】「～蓄電池のイノベーション～電池の未来図」（菅野了次・東京科学大学全固体電池研究センター長）

・読売テクノ・フォーラムの第１１回セミナーが２０２５年３月２８日、読売新聞東京本社で開かれた。東京科学大学全固体電池研究センター長の菅野了次特命教授が「～蓄電池のイノベーション～電池の未来図」をテーマに講演した。
・電気自動車に搭載する液体電解質のリチウムイオン電池の後継として、より安全で高性能な固体電解質の電池が注目される。
・講演で菅野さんは、固体でありながら液体電解質のイオン伝導率を上回る「超イオン伝導体」を世界で初めて発見し、全固体電池の実用化に道を開いた自身の研究を説明。
・その先の世代の電池として研究が進む亜鉛空気電池やフッ化物電池など、様々な取り組みとその展望も語った。約１時間の講演に続いて、質疑応答が行われた。
元記事：https://www.yomiuri.co.jp/choken/ckforum/technoforum/20250408-OYT8T50012/
動画：https://www.youtube.com/watch?reload=9&v=V1Q1YkcGPdw

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2025.04.10　ニュース
EV電池「液浸冷却」に脚光、背景に500kW超の急速充電

・電気自動車（EV）用電池の冷却技術が新たな段階に入った。注目を集めているのが、冷却液をパック内部に満たし、セルを直接冷却する「液浸冷却」技術だ。一方、金属製の部品に冷却液を流してセルを間接的に冷やす従来の方式も改良が進む。
・冷却技術の開発が加速する背景の1つに、急速充電の需要が増加していることがある。中国を中心に、5分間など短時間の充電を想定するEVが相次いで発表されている。充電には500kWを超える高出力の充電器を使用する。電池セルの劣化を抑えるためには、急速充電中の発熱の抑制が欠かせない
・現在、 EV電池の冷却では「クーリングプレート」と呼ばれる金属製の部品を使用し、その内部に水（クーラント）や冷却液（冷媒）を流す「間接液冷」方式が主流である
・間接液冷はクーリングプレートとセルの位置関係によって、セル間で温度差が発生する。セルの形状にも左右されるが、温度差は同一のセル内でも生じる
・これに対して、液浸冷却ではクーリングプレートを使わず、直接パック内を冷却液で満たす。そのため、電池セル全体が冷却液と接触し温度差が生じにくい
・液浸冷却の開発を2016年から進めてきたのが台湾XING Mobility（シン・モビリティー）である。同社は、既に2024年9月に量産工場である「XING Paradigm Factory」を設立し、グローバルに供給できる体制を整備済みとする。冷却液は、英BPが開発するものを使用するほか、2024年12月にはENEOSとも冷却液の開発で提携を結んだ
・欧州では、フランスValeo（ヴァレオ）やドイツMAHLE（マーレ）も開発を進める。液浸冷却向けの冷却液はDowの他に、フランスTotalEnergies（トタルエナジーズ）がValeoと提携して開発する。現在の採用実績では、XING Mobilityが英Caterham（ケーターハム）の次世代EV「Project V」で採用が決定している他、複数の乗用車、商用車メーカーと交渉を進めているという。Dowも中国でEVバス向けの採用実績が既に10年以上あるとする
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/at/18/00006/00780/

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2025.04.10　ニュース
ナトリウム電池で稼働する…アサヒ飲料、世界初の自販機設置

・アサヒ飲料は世界初のナトリウムイオン電池（ＮｉＢ）で稼働する自販機「未来につなぐ自販機」１台を大阪・関西万博会場内（静けさの森）に設置する。１３日から１０月１３日の開催期間中、太陽光発電による電力をＮｉＢに蓄電することで、外部電源を使わず、自然エネルギーのみで稼働するオフグリッド方式を採用した。
・同自販機は、二酸化炭素（ＣＯ２）吸収材を搭載した「ＣＯ２を食べる自販機」に太陽光パネルとＮｉＢを組み合わせた。稼働電力由来のＣＯ２を一切排出しない。ＮｉＢはレアメタルを使わず、採掘時のエネルギー消費が抑えられるため、環境負荷低減にもつながる。
・オフグリッドシステムの構築はロケットバッテリー（大阪市中央区）が手がけた。
元記事：https://newswitch.jp/p/45299

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2025.04.10　ニュース
車載電池世界最大手のCATLがEVメーカーNIO子会社を買収？関係者がコメント―中国メディア

・車載電池世界最大手の中国・寧徳時代新能源科技（CATL）が同じ中国の電気自動車（EV）メーカー、蔚来汽車（NIO）子会社の蔚来能源を買収すると報じられた件に対し、蔚来能源の関係者がコメントした。中国メディアの新浪科技が報じた
・蔚来能源はバッテリー交換ステーションの運営を行うNIOの子会社で、コメントしたのは蔚来能源の産業協力責任者の于希偉（ユー・シーウェイ）氏。9日、于氏は買収報道は事実かと問われたのに対し、「自分の職権の範囲を超える問題だ」とした上で「NIOのこの10年にわたる努力は社会各界から広く認められ、人材や多くの優れた企業の関心を集めた。われわれを評価してくれる人がいることはわれわれが努力を続ける原動力になる」との考えを示した。
・新浪科技によると、蔚来能源を巡ってはこれに先立ち、海外メディアが「CATLが経営権取得について交渉を進めている」と報じていた。報道では、「CATLは3月に蔚来能源に対する最大25億元（約500億円）の投資を発表した後、経営権の取得を提案した」とされたという
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/international/0410/rec_250410_0844633090.html

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2025.04.08　ニュース
日本触媒、北九州市にＥＶの車載電池向け電解質の製造工場を新設へ…投資額３７５億円・年間２１万台分生産

・化学大手の日本触媒（大阪市）は７日、北九州市若松区の響灘地区に、電気自動車（ＥＶ）の車載電池向け電解質の製造工場を新設すると発表
・生産するのは電池用の電解質の新素材で、電池の長寿命化や低温下での大幅な性能向上につながるという。生産量はＥＶ約２１万台分に相当する年間約３０００トンとし、生産能力は約１０倍になる。需要に合わせて拡大も検討する。
元記事：https://www.yomiuri.co.jp/local/kyushu/news/20250408-OYTNT50051/

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2025.04.09　ニュース
アルミ底板で電池モジュールの放熱性能を2倍に、東芝の「SCiB」が新製品

・東芝は2025年4月8日、負極にチタン酸リチウムを採用する独自のリチウムイオン電池「SCiB」において、底板にアルミニウムを採用することで放熱性能を従来比約2倍に高めた電池モジュールの新製品を開発したと発表
・今回発表したモジュールの新製品は、短時間での連続高入出力と寿命の維持の両立を求めるニーズに対応するため、東芝として初めて底板にアルミニウムを採用。放熱性を約2倍に向上した。アルミニウムは、これまで使用してきた樹脂素材と比べると熱抵抗が低く熱を逃しやすい。その一方でアルミニウムには導電性があるため、底板は電池セルとの絶縁を保つ仕組みが必要になる。
・東芝は、電池セルと底板を接合する接着剤を熱伝導性接着材に変更するとともに独自の新構造を採用することで耐電圧性能を確保。放熱性能を示す熱抵抗（小さいほど放熱性能が高い）は、底板に樹脂素材を用いる従来品が0.7K/Wであるのに対し、底板にアルミニウムを用いる新製品は約0.4K/Wとなった。顧客は電池冷却システムを変更することなく、SCiBの電池モジュールを放熱性能が約2倍になった新製品に置き換えることで、電池の寿命を大幅に延ばせるようになる。
・新製品は23Ahセル2並列12直列（計24セル）構成で、名称は「2P12Sモジュール Type4-23」である。定格容量は45Ah（1242Wh）、公称電圧は27.6V、使用周囲温度範囲は－30～50℃。外形寸法は幅203.8×奥行き395×高さ134.2mm、重量は16.5kg。
図：SCiBの電池モジュールの新製品。底板にアルミニウムを採用し放熱性能を向上した　　　 出所：東芝
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/09/news101.html

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2025.04.09　ニュース
全米に広がるエネルギー貯蔵設備、今年は20GW新設へ

・米国では、2025年に導入される発電事業用エネルギー貯蔵設備（系統用蓄電池）の容量が、単年での導入量で最大になると予測されている。
・米国エネルギー情報局（EIA）が2025年2月に発表した最新の「月次発電所在庫」データによると、2025年に、連系出力の合計で65.7GWもの発電設備（蓄電池を含む電力系統に接続する電源設備）が米国のグリッド（電力系統網）に新たに接続され、商業運転を開始する予定である。
・このうち、エネルギー貯蔵設備の導入予定量は連系出力19.8GWに達しており、これは前年比90%増となる
・米国における新規発電所の設備容量を電源別に見てみると、ここ数年では、太陽光発電が群を抜いてトップとなっている。
・EIAによると、2024年に連系出力30.4GWもの大規模な発電事業用太陽光発電が新規に設置された。この設置量は、単年の太陽光導入量として過去最大で、米国内で新規に導入された電源の実に61%を占めている。
・2025年も太陽光発電のシェアは最も高いものの、新設電源に占めるシェアは2024年の61%から50％に下がっている。それに対して、エネルギー貯蔵設備のシェアは、2024年の21%から30%に伸びている
図：米国における電源別の新規発電所・設置容量
（注：2024年は導入実績、2025年は計画導入量、出所：EIA）
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02443/040300098/

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2025.04.08　ニュース
電池人材が足りない！　パナソニックエナジーが奨学金給付などで育成へ

・パナソニックエナジーは2025年4月7日、電池産業の発展に貢献する人材の育成を目的とする「MIRAI奨学金」を2024年度に続き2025年度も実施すると発表
・MIRAI奨学金では、電池事業に関連する分野を研究する理系学生の大学3年生もしくは大学院1年生を対象に、年間50万円を最長2年間給付する。同日から募集を開始する2025年度も、2024年度と同じく20人を募集する方針である。
・MIRAI奨学金は、奨学金の給付によって対象の学生がこれまで以上に研究活動に集中できる環境を提供することで、今後の電池産業の発展に大きく貢献が期待できる人材育成を支援する狙いがある。また、パナソニックエナジーで活躍する技術者コミュニティーとの定期的な接点を持つことにより、電池メーカーで働く面白さを知り、対象学生のキャリアビジョンの形成も支援する。あくまで、「電池産業の発展に貢献する人材の育成」が最大の目的であり、パナソニックエナジーへの入社は第一義としていない。
図：2025年度（第2期）のパナソニックエナジーMIRAI奨学金の概要　　　　 出所：パナソニックエナジー
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/08/news101.html

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2025.04.08　ニュース
CATLとシノペックが提携　バッテリー交換ステーション1万カ所を建設へ

・車載電池世界最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）と中国国有エネルギー大手の中国石油化工（シノペック）は2日、電気自動車（EV）のバッテリー交換ステーションの建設で協業すると発表しました。双方の資本と技術を活用し、バッテリー交換ステーションの建設と運営を共同で行い、年内に500か所以上、将来的には1万か所の建設を目指します。
・CATLは2017年に車載電池の出荷量がパナソニックを抜いて世界1位となり、現在まで不動の地位を維持しています。シノペックはクリーンエネルギー開発を積極的に進めており、今回の提携によりEV市場への参入を加速し、持続可能なエネルギーインフラの構築を目指します。
・バッテリー交換ステーションはEVユーザーが短時間でバッテリーを交換でき、充電時間の短縮や航続距離の延長などの利点があります。中国ではEVが急速に普及しており、バッテリー交換ステーションの需要が高まっています。CATLとシノペックの提携により、全国的なバッテリー交換ネットワークの構築が期待されます。
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3571751?cx_part=search

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2025.04.08　ニュース
中国BYDとCATL、「世界最大」の定置型蓄電池を巡り火花？

・中国BYDは2月17日、サウジアラビアの電力大手であるサウジ電力会社（SEC）から、容量12.5GWh（1万2500MWh、1250万kWh）の蓄電池プロジェクトを受注したと発表。電力系統に連系される蓄電池システム（Battery Energy Storage System ＝BESS）として世界最大という
・同プロジェクトでは、サウジアラビア国内の5カ所にBYDがBESS「MCキューブ-T」を設置する。
・MCキューブ-Tは、同社の従来機種BESS「MCキューブ」を改良した新しい機種である。リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）「ブレード（Blade）」の蓄電池セルを多数、直接接続することで蓄電池システムを構成している
・BYDは南アフリカの北西部にある北ケープ州ケンハート（Kenhardt）に建設された蓄電池併設型メガソーラー（大規模太陽光発電所）のプロジェクトにおいて、1.14GWhのBESSを供給したことを2024年12月に発表している
・中東で再エネ開発に注力している国と言えば、アラブ首長国連邦（UAE）が、まず思い浮かぶ
・UAE の政府系再エネ開発企業・マスダール（Masdar）は、同国内外で数多くの再エネ開発プロジェクトを手がけており、蓄電池や水素といったエネルギー貯蔵技術もカバーしている
・そのマスダールは、「アブダビ・サステナビリティ・ウィーク（ADSW）2025」の会期初日である1月14日、蓄電池併設型の太陽光発電プロジェクトをアブダビに建設することを発表した
・マスダールは太陽光パネルのサプライヤーはジンコソーラー、BESSのサプライヤーは、BYDと競合する蓄電池大手の中国CATL（寧徳時代新能源科技）となることを明らかにした
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02443/040300097/

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2025.04.06　ニュース
ごみ処理時の出火・発煙　リチウムイオン電池関連、23年度は2万件

・充電式のリチウムイオン電池が原因とみられるごみ収集車や処理施設での出火や発煙は、2023年度に2万1751件起きたことが環境省の調査でわかった。19年度に調査を始めて以降最多。リチウムイオン電池はモバイルバッテリーや加熱式たばこなど様々な製品に使われ、広く普及したことなどが背景にあるとみられる。
・環境省は、全国の1741市区町村などを対象に調査。約3割の自治体が、23年度にリチウムイオン電池が原因の火災が発生したり、疑われたりする事例があったと答えた。
・23年度の出火や発煙といった事例は計2万1751件あり、1日あたり約60件のペースで発生。このうち出火は1万5145件で、5割強は職員が手動で消火、4割は散水設備などで対応した。84件は消防隊が消火した。出火はなかったものの、煙の発生が3606件、火花の発生は2343件だった
元記事：https://www.asahi.com/articles/AST432PD3T43UTFL017M.html?iref=pc_ss_date_article

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2025.04.04　コラム
東芝、よみがえったリチウムイオン電池　2人からの逆転

・かつて日本勢が圧倒的な地位を築いたリチウムイオン電池。ソニーが世界で初めて実用化に成功してから30年余り。今ではすっかり中国勢や韓国勢に追いやられ、巨大市場である自動車向けでは中韓勢が8割のシェアを握る。
・その中で異彩を放つのが「SCiB」と呼ばれる電池だ。SCiBとはスーパーチャージイオンバッテリーの略称。電池の負極にチタン酸リチウムという素材を使うことで急速充電と高い安全性という本来は相反する性能を両立させた。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC11AW30R10C25A3000000/

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2025.04.04　コラム
2024年度の系統用蓄電池補助金、採択結果を読み解く

・経済産業省の系統用蓄電池補助事業は、2021年度のスタートから数えて4回目の実施となった。今回も応募が殺到し、過去3年を上回る27件、約346億円が採択された。今回は2024年度の採択結果を俯瞰（ふかん）し、採択事業の傾向を分析するとともに、市場環境の変化を解説する
・今年度（2024年度、令和6年度）は、過去3年間の合計を上回る約346億円となった
・結果として27件が採択された
・本事業は、変動型再エネ（Variable Renewable Energy, VRE）の導入加速を目的として、系統用蓄電池と水電解装置を新規導入する事業を補助するものだ。ただ、水電解装置が採択されたのは2021年度の13件中1件だけで、他はすべて系統用蓄電池だ。調整力という意味だけでなく、事業としても系統用蓄電池がマーケットを魅了していることの表れだともいえる
・電力管区で見ると、最も多いのが北海道の9件、次いで九州の6件だった（図1）。これらの管区は、日本全国で見たときに調整力を必要とする2大エリアで、採択案件の半分以上を占める
・採択されたプレーヤーが、電気事業のノウハウを持っているかどうかを分析するべく、小売電気事業者のライセンスの有無で分類したところ、ライセンスを持つ事業者が15件、持たない事業者が12件だった。ライセンスを持たない事業者もこの新領域で奮闘していることが分かる。
図：2024年度系統用蓄電池補助金の採択結果（出所：系統用蓄電池等導入・配電網合理化等再生可能エネルギー導入加速化事業費補助金交付決定資料より著者作成）
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/02421/033100080/

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2025.04.04　コラム
世界初のナトリウムイオンモバイルバッテリーは極寒にも酷暑にも強い!? じゃあ-10℃の冷凍庫で実験してみよう!!【テレワークグッズレビュー】

・容量は9000mAh。ただしリチウムイオンバッテリーと比べると電圧が3.0Vと低い（リチウムイオンは3.7V）ので、一般的なリチウムイオンのモバイルバッテリーだと7300mAh相当の容量ということになる
・リチウムイオンバッテリーと比べて優れている点は、なによりレアメタルであるリチウムやコバルトを必要としないことで、長期的視点でいえば、資源の不足や、それにともなう価格の高騰を避けることができ、将来性がある
・リチウムイオンバッテリーは強い衝撃などによって損傷することで発火することがあるが、ナトリウムイオンバッテリーはそうした場合にも発火しにくく、安全性が高くなっている。
・寿命が長いのも特長の1つ。一般的なリチウムイオンのモバイルバッテリーのサイクル寿命が約500回なのに対し、ナトリウムイオンバッテリーはその10倍、約5000回のサイクル寿命を持つ
高温や低温に強いというのもメリットで、なんと-35～50℃で使える（放電時）という。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/acff8df162512a81dabfe85b8296d15a0ed335e6

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2025.04.03　ニュース
パナソニック、長持ちなリチウム一次電池　交換難しい水道ガスメーターに

・パナソニック エナジーは、水道やガスのスマートメーター用として円筒形リチウム一次電池「CR-LAS」を、3月19日に発売した。
・電池交換が難しい屋外設置の水道やガスメーター機器でも交換時期を気にせず、安心して使える長寿命と耐漏液性を実現。高出力特性により、通信時に高出力の放電を必要とする無線通信機能を搭載したIoT機器にも適しているとする。
・容量は3,500mAhで、従来比約10％の長時間駆動が可能
元記事：https://newspicks.com/news/13984290/?ref=user

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2025.04.03　ニュース
日本触媒、EV電池材料の新工場を北九州に　375億円投資

・日本触媒が電気自動車（EV）向け電池材料の新工場を、北九州市響灘地区に建設することが分かった。リチウムイオン電池の寿命を1.6倍に延ばせる電解質を生産する。投資額は375億円で、2028年の稼働を目指す。北九州市には日産自動車がEV向け次世代電池工場の建設を発表しており、蓄電池関連産業の集積を進める。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOJC26AX30W5A320C2000000/

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2025.04.03 ニュース
ウラン活物質蓄電池　LED照明を点灯

・日本原子力研究開発機構は2025年3月13日、ウランを活物質とする蓄電池「ウラン蓄電池」を開発したと発表
・開発した蓄電池は、負極にウラン、正極に鉄を活物質として使用し、有機溶媒とイオン液体の混合液を電解液に用いた。蓄電池の充放電には、電解液中で陽イオンの状態で存在するウランイオンと鉄イオンの酸化数の変化を利用する。
・充電時は鉄イオンの酸化数が2価から3価へ変化し、正極から負極へ電子の移動が発生。ウランイオンの酸化数を4価から3価に変化させ、電気エネルギーを化学エネルギーに転換して蓄える。放電時は、ウランイオンが3価から4価へ、鉄イオンが3価から2価へ変化することで回路に電流が発生する。
・作製した蓄電池の起電力は、一般的なアルカリ乾電池に迫る1.3Vを示し、LED照明を点灯させることに成功した。充放電を10回繰り返しても電池性能に変化はなく、負極、正極とも電解液中に析出物は発生しなかった。
・原子力発電の燃料製造工程では、現在の技術で活用できない劣化ウランが副産物として排出され、大量に保管されている。今後は、電解液を循環させることでウラン蓄電池の電気を蓄えられる量の向上を目指し、劣化ウランの資源化を視野に、実用化に向けたウラン蓄電池の大容量化を目指す考えだ。
図(上)：研究の概要 出所：日本原子力研究開発機構
図(下)：ウラン蓄電池の充放電の仕組み　　 出所：日本原子力研究開発機構
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2504/03/news041.html

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2025.04.03　ニュース
札幌市に国内最大級の蓄電所、計画するのは関西電力…高値の時間帯に放電し収益

・関西電力は、投資会社「スパークス・グループ」、ＪＡ三井リースと共同で大型の蓄電所を札幌市北区新琴似町に建設し、２０２８年４月の商用運転を目指すと発表
・出力は計１０万キロ・ワット。完成すれば国内最大級となり、一般家庭４万世帯の１日分の使用量を賄えるという。
・稼働後は、風力発電などの再生可能エネルギーによる発電で余った電気をためるほか、日本卸電力取引所を通じて電力が安値の時間帯に充電。電力不足で高値となった時間帯に放電するなどして収益を得る
元記事：https://www.yomiuri.co.jp/economy/20250403-OYT1T50046/

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2025.04.02　ニュース
中国CATL、石油大手とEV電池の交換施設　年内500カ所

・中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）は2日、中国石油大手の中国石油化工集団（シノペックグループ）と電気自動車（EV）の電池交換ステーションの増設で協業すると発表した。2025年内に500カ所、中長期で1万カ所の建設を目指す。
・CATLはEV電池の交換事業に力を入れている。電池交換は2〜3分で完了する
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM028RF0S5A400C2000000/

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2025.04.01　コラム
中国電池CATL「純利益1兆円超え」にみなぎる自信 独自の新型電池を続々投入、海外でも拡大加速

・同年の売上高は3620億1000万元（約7兆4295億円）と前年比9.7％の減収だったものの、純利益は同15％増の507億4000万元（約1兆413億円）と2桁増益を達成した
・主力の車載電池事業の売上高は2530億4000億元（約5兆1931億円）と前年比11.2％減少
2番目の柱である蓄電システム用電池事業の売上高は572億9000万元（約1兆1758億円）と、減収率が前期比4.3％にとどまった
・CATLの電池生産能力は2024年末時点で676ギガワット時（GWh）に達し、2023年末より22.5％拡大した。一方、2024年の電池の生産実績は516GWh、設備稼働率は76.3％にとどまり、生産能力を持て余し気味に見える。
リチウムイオン電池の販売容量は21.79％増の475ギガワット時（GWh）だった。うち車載電池は18.85％増の381GWhで、世界シェアは37.9％と8年連続の首位を維持した。蓄電池も34.32％増の93GWhと4年連続の世界首位に輝いた。
元記事：https://toyokeizai.net/articles/-/867369?display=b

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2025.03.31　ニュース
サムスンＳＤＩ、中国と競うプレミアム「４６パイバッテリー」を韓国で初めて米国に供給

・サムスンＳＤＩが「次世代バッテリー」と呼ばれる４６パイ（直径４６ミリメートル）バッテリーの量産に入ったと明らかにした
・量産に成功した４６パイバッテリーは高容量ハイニッケルＮＣＡ（ニッケル、コバルト、アルミニウム）正極材とサムスンＳＤＩの独自特許素材であるシリコンカーボンナノコンポジット（ＳＣＮ）負極材を使った。電極端部に複数のタブを設けて電流の経路を拡張するタブレス技術を使い内部抵抗を９０％ほど低くした。サムスンＳＤＩ関係者は「バッテリーが膨らむ現象を減らすと同時にエネルギー密度を高め、寿命を延ばし、安全性も確保した」と説明した
・市場調査機関ＳＮＥリサーチによると、世界の４６パイバッテリーの市場規模は今年１５５ギガワット時から２０３０年には６５０ギガワット時に増える見込みだ。年平均３３％ずつ成長する格好だ
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/75b8557dda296cbd162669f81bf46bda7f5b240e

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2025.03.31　ニュース
パナHD系、住友金属鉱山とニッケル再利用　EV電池向け

・パナソニックエナジーは31日、自社のEV電池工場から出た廃材を回収して再び電池材料の原料として活用する取り組みを住友金属鉱山と共同で始めると発表
・ニッケルなどを再利用する。パナエナジーはEV電池の正極材のリサイクル比率を2027年までに20%に引き上げる。
・パナエナジーの住之江工場（大阪市）で発生する廃材を回収し、住友金属鉱山が保有する愛媛県の2工場で製錬して電池の原料として再利用する。10月にもリサイクルされたニッケルを電池製造で活用する。26年以降、他の電極材料であるリチウムやコバルトも対象に加える。
・パナエナジーは正極材のリサイクル比率を開示していないが、足元は限定的とみられる。米国では米新興のレッドウッド・マテリアルズと電池原料のリサイクルを進めている。国内でも資源を安定的に確保できる仕組みを整える。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF313DS0R30C25A3000000/

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2025.03.31　ニュース
CATLとNIO、世界最大のEVバッテリー交換網を構築へ　「充電vs交換」覇権争い鮮明に

・中国の車載バッテリー世界最大手・寧徳時代新能源科技（CATL）と、中国電気自動車（EV）メーカー・蔚来汽車（NIO）がバッテリー交換事業で戦略提携を結んだ
・世界最大規模のEV向けバッテリー交換ネットワークの構築や、次世代バッテリーの標準化を共同で進める
・世界最大の車載バッテリーメーカーと、バッテリー交換ステーションを最も多く展開する企業との提携は、「バッテリー交換方式は本当に普及するのか」という市場の疑念に対する一つの答えを出したとも受け取れる。中国自動車市場のデータ機関「全国乗用車市場信息聯席会（乗聯会）」の崔東樹秘書長は「EV産業は、電池の充電・交換・アップグレードが可能な『2.0時代』へと急速に進んでおり、バッテリー交換は充電と並んでEVの主な電力供給の方式となるだろう」とコメントした。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/d7d8c6ef26e27793d6dcd9f5270c4bf877483697

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20525.03.29　ニュース
バッテリー発火が頻発、「火種」抱える空の旅、航空各社が規制強化

・航空機内でモバイルバッテリーが発火する事故が相次いでいる
・モバイルバッテリーは現代の「携帯生活」に欠かせないツールだが、リチウムイオン電池という取り扱いにデリケートな代物が用いられている。過充電や衝撃がきっかけで熱暴走を引き起こす可能性があり、発火や爆発の危険を伴う。
・米連邦航空局（FAA）によると、2024年に米国内の航空会社で少なくとも62件のリチウム電池関連事故が報告されており、週1件を超える頻度で発生している
・一連の事故を受け、国際航空運送協会（IATA）は以前よりモバイルバッテリーの機内持ち込み・使用に関するガイドラインを厳しくした。各航空会社も使用や充電の制限を強化している。エバー航空とチャイナエアラインは3月1日から飛行中のモバイルバッテリーの使用と充電を全面禁止。シンガポール航空も4月1日から同様の措置を導入予定だ。
・このほかの安全対策としては「リチウムイオンバッテリー火災対応キット」、つまり保冷バッグなどの装備があり、全日本空輸（ANA）は23年までに全機への配備を完了した。
・モバイルバッテリーの安全な取り扱いは、乗客自身も自覚を持って取り組む必要がある。航空会社や路線によって規定が異なるため事前確認が欠かせないが、モバイルバッテリーを受託手荷物として預けることができないとしたルールが浸透している。一方、機内に持ち込むにあたっても容量制限や個数制限が存在する。
・ANAは100Wh以下であれば個数制限なしで持ち込み可能だが、100Wh超〜160Wh以下は航空会社の承認が必要で、2個までという制限がある。さらに、端子をテープで保護するなどの安全対策も推奨されている
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/international/0329/rec_250329_3871022625.html

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2025.03.29　ニュース
宇宙探査機用の小型電池開発へ＝放射性廃棄物の熱を電気に―原子力機構

・太陽から遠く離れた小惑星や惑星、夜の月面など、太陽光発電ができない環境で活動する探査機の電源として、放射性廃棄物のアメリシウムの崩壊熱を電気に変える小型原子力電池の開発に着手したと、日本原子力研究開発機構が２９日までに発表した。宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）から受託し、産業技術総合研究所などとともに２０２９年初めのプロトタイプ完成を目指す。
・米国ではプルトニウムを利用する原子力電池が１９６０年代から実用化され、太陽系外まで飛行した探査機「ボイジャー」などに搭載されている。プルトニウムは崩壊熱が大きく、発電には有利だが、日本では取り扱いや輸送の法規制が厳しい。このため、崩壊熱は小さいが、現状では廃棄物のアメリシウムを有効活用することにした。
・原子力機構ＮＸＲ開発センターの高野公秀研究主席は「実用化できれば、探査機の通信機器やセンサーなどの電源として半永久的に使える」と話している
元記事：https://sp.m.jiji.com/article/show/3482117

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2025.03.27　ニュース
オーストラリア発の蓄電池技術、中国勢が支配強める

・「バナジウム・レドックス・フロー電池（VRFB）」と呼ばれる蓄電池がテクノロジー業界で注目を集めています。広く普及するリチウムイオン電池などに比べて大容量にでき、長期間安定して稼働できる特徴があり、風力発電所向けのなどの需要拡大が見込まれています。
・VRFBはもともと、オーストラリア発の技術。同電池の製造に必要な資源を多く抱える同国は、VRFBで世界のグリーン電力市場での存在感を高めることを目指しています。ただ、同電池の生産で最も先行しているのは中国企業です
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCB2387R0T20C25A3000000/

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2025.03.27　ニュース
韓国SK Onが北米で日産に電池を供給、2028年から100GWh規模

韓国SK On（SKオン）は、北米で日産自動車が生産する電気自動車（EV）向けに電池を供給すると発表した。2028年から2033年にかけて、約100GWhのハイニッケル高性能電池を供給する。電池は米国で製造し、日産が次世代EVを生産するミシシッピ州のキャントン工場へ供給する。
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/24/02325/

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2025.03.27　ニュース
長安汽車、全固体電池を2027年から量産へ、航続1500km以上を可能に

中国の長安汽車は、次世代のスマートモビリティ技術をドイツで開催したブランドイベントで発表した。最大400Wh/kgのエネルギー密度を実現する全固体電池を2027年に量産を開始する計画だ
・同社が開発した全固体電池は、AIを活用した遠隔診断により安全性が70%向上し、液体電池に伴うリスクの排除を目指している。機能試作モデルは年内に公開され、2026年に搭載および検証を行い、2027年に量産を開始する計画だ。
・欧州市場への本格参入を加速させる長安汽車は、低炭素で持続可能な移動手段の推進に取り組んでいる。同社は30か国以上から集まった1万3000人の専門家によるグローバルな研究開発チームを擁し、最先端技術の車両への統合を先導している
元記事：https://response.jp/article/2025/03/27/393688.html

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2025.03.25　ニュース
トヨタ、EV需要減で電池工場建設延期

・トヨタ自動車が、福岡県内で進めている電気自動車（EV）向け電池工場の建設時期を当面延期することが25日、分かった。当初は2025年着工の予定だった。世界的な需要減を受け計画を見直した。
元記事：https://nordot.app/1277221744319545749?c=110564226228225532

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2025.03.25　ニュース
関西電力など、札幌で大型蓄電所　28年4月稼働目指す

・関西電力は25日、投資会社のスパークス・グループやJA三井リースと組み、札幌市内で大型の蓄電所を2カ所整備すると発表した。2025年度中の着工、28年4月の商用運転開始を目指す。合計の容量は35万1000キロワット時となり、関電などが24年12月から和歌山県紀の川市で運用を始めた日本最大級の蓄電所の約3倍の規模となる。
・出力5万キロワット、容量17万5500キロワット時の蓄電所を2カ所、それぞれ約7000平方メートルの敷地に設ける。北海道では洋上風力発電整備への期待が高まっており、関電も檜山沖など道内の複数海域で事業化へ関心を示している。道内で今後電力需給を調整するニーズが高まるとみて投資を決めた。
・関電は蓄電所に対し、蓄電池の劣化状況や運転データを分析し、事故などのリスクを軽減したり、電池性能の最大限の活用につなげたりするサービスを提供する。また関電子会社のE-Flow（イーフロー、大阪市）が人工知能（AI）を活用したシステムで需要や市況を予測しながら、充放電を最適化し収益性を高める。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFC2556R0V20C25A3000000/

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2025.03.24　ニュース
マクセル、角形リチウムイオン電池撤退　需要落ち込みで

・電池製造のマクセルは24日、スマートフォンやゲーム機などに使われる角形のリチウムイオン電池の生産から撤退すると発表した。同製品を製造していた中国の生産子会社を解散する。2017年をピークに需要が落ち込んでいた。2025年3月期の連結業績に約28億円の特別損失を計上する。
・スマートフォンなどに使う電池は、角形に代わり薄い長方形のパウチ型の引き合いが強まっている。生産設備が異なることからパウチ型向けにラインを改装することが難しく、角形からの撤退を決めた。コイン型のリチウム電池は生産を続ける。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC236RM0T20C25A3000000/

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2025.03.24　ニュース
中国初、炭素14原子力電池の開発に成功

・中国初の炭素14原子力電池のプロトタイプ「燭龍1号」がこのほど発表された。これは中国が原子力エネルギー技術および超小型原子力電池分野で重要なブレークスルーを達成したことを示している
・「燭龍1号」はマイナス100℃から200℃の極端な温度環境に適応でき、ミリワット級のパルス放電やエネルギーのインテリジェント管理をサポートし、さまざまなシーンでの利用が可能だ。また、環境に優しい低炭素の特性により、新エネルギー産業チェーンの発展と高度化を推進することが期待されている。さらに、炭素14の半減期は5730年と長いため、理論上、この原子力電池は数千年に及ぶ超長寿命を持つとされる。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/international/0324/rec_250324_5214597587.html

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2025.03.24　ニュース
非破壊検査のマークテック、LiB再生　3社と協業

　アルコニックスグループで非破壊検査を手掛けるマークテック（本社＝東京都大田区、西本圭吾社長）は21日、粉体分析技術を活用したリチウムイオン電池（ＬｉＢ）リサイクルの包括的業務提携を3社と締結したと発表した。粉体物性測定の受託を行う子会社のハイテクノライズ、粉体測定で提携するナノシーズ、電池リサイクルなどを手掛けるリーテックリニューアブルエナジーソリューションズと協業する。電池再生の中間原料であるブラックマスの生成と粉体分析により、日本の電池リサイクル体制構築を図る考えだ。
元記事：https://www.japanmetal.com/news-h20250324141589.html

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2025.03.24　ニュース
たった5分で電気自動車のバッテリーを交換！　三菱ふそうと米Ample社がタッグを組んで東京都内で実証実験開始

・Ample社は、アメリカを拠点とする電気自動車（EV）のバッテリー交換技術を開発・提供する企業である。独自のモジュール式バッテリーを採用し、専用ステーションで数分以内にバッテリー交換を完了できる仕組みを構築。従来の充電方式に比べて時間を大幅に短縮し、ライドシェア車両やフリート（商用車）向けの効率的なエネルギー補給手段として注目されている。
・今回、Ample社は三菱ふそうトラック・バスおよび三菱自動車工業と提携し、東京にバッテリー交換ステーションを設置することを発表した
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/0e1079a8f86316372720c327eba6cd700cd0ccc8

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2025.03.23　ニュース
バッテリー材料メーカーの韓国エンケム、新工場をカナダから米国へ「急旋回」

・韓国の二次電池材料メーカー各社が、米国現地に生産基地を設けるための準備に乗り出した。ドナルド・トランプ米大統領の輸入品への高関税賦課の脅しに、費用が多くかかっても米国に工場を建てる方向へと急旋回している
・韓国の材料業界によると、韓国最大の電解液メーカー（売上基準）であるエンケムは、当初カナダのオンタリオ州に建設する予定だった17万5千トン規模の工場を米国に移す案を推進している
・エンケムだけではない。韓国の陽極材メーカーのL&Fは、米国メーカーとの合弁投資で現地生産の道を開いた。この日、L&Fは公示を通じて、米国のリン酸鉄リチウム（LFP）陽極材製造企業「ミトラケム」の持分3.3％を1千万ドルで取得すると明らかにした
・L&Fの関係者は「今後、ハイニッケル陽極材工場を米国に建設する案も考慮している」と語った。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/2143a32be1826bd48dbff8506e6b298b19dd3aec

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2025.03.21　ニュースリリース
バッテリーサステナブルリサイクルに関する包括的業務提携のお知らせ｜マークテック株式会社

当社は、リチウムイオンバッテリーをはじめとしたバッテリーのリサイクルビジネスに関して、リーテックリニューアブルエナジーソリューションズ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役：笠井 智廣、以下「リーテックRES」）、株式会社ハイテクノライズ（本社：東京都大田区、代表取締役：西本 圭吾、以下「ハイテクライズ」）、及び株式会社ナノシーズ（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：島田 泰拓、以下「ナノシーズ」）の4社間で、包括的業務提携契約を締結したことをお知らせいたします。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0321/prt_250321_2373727890.html

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2025.03.21　ニュース
中国、全固体電池EVを2027年に実用化へ　「市場シェア1％達成には10年必要」

・中国科学院の欧陽明高院士は、このほど北京で開かれた「中国電動汽車百人会（チャイナEV100）フォーラム」の専門家交流会で、全固体電池のEV搭載は2027年に始まる見込みだが、市場シェア1％を達成するにはそこから5〜10年かかるとの予測を示した
・全固体電池の本格的な普及には依然として課題が多い。現在のところ、量産可能な全固体電池は20～60Ahの小型セルに限られており、車載用全固体電池の良品率は実験室レベルにとどまっている。また、主要材料の硫化リチウムは1トンあたりの市場価格が250万〜300万元（約5300万〜6300万円）と高く、製造コストを押し上げる。コスト削減が進まなければ、全固体電池を中低価格帯の車両に搭載するのは難しい。
・中国の主要電池メーカーは、全固体電池のエネルギー密度を400Wh/kgに高めるため、硫化物系電解質の技術開発に注力すると同時に、従来のリチウムイオン電池並みの安全性確保に取り組んできた。
・エネルギー密度をさらに500Wh/kgに高めるには、リチウム負極技術のブレークスルーが不可欠だ。開発には人工知能（AI）を活用した材料研究がカギを握るとみられるため、欧陽院士は車載用全固体電池の実用化は2030～35年になると指摘する。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/9b1fe4ff57276a7d4a7a7dbdb9a736cb5baf1d9d

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2025.03.19　ニュース
4分で80％充電…24Mテクノが開発、リチウム電池用電解液の性能

・２４Ｍテクノロジーズ（米マサチューセッツ州、太田直樹社長）は、負極材にシリコンやグラファイトを用いるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）向けに急速充電特性を高めた電解液を開発した。１充電走行距離が４００キロメートルの一般的な電気自動車（ＥＶ）の場合、電池残容量（ＳＯＣ）１５％から８０％相当まで４分で充電できるとしている。
・既にパートナー企業による量産体制を確立済み。電池材料関連企業向けにライセンス提供するか、２４Ｍが材料として供給するかを今後決める。将来はＥＶ電池向け電解液の置き換えを狙う。
・２４Ｍの電解液「エターナライト」のラインアップを拡充した。新たな電解液向けに専用の溶剤を開発。同電解液は標準的なＬｉＢの電解液に比べ３倍のイオン伝導度を持ち、エネルギー密度に影響を与えることなく充放電性能を大幅に向上できる。
元記事：https://newswitch.jp/p/45041

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2025.03.19　ニュース
韓国SKオン、日産に電池供給　米国で6年間に1.5兆円規模

・韓国電池大手のSKオンは19日、日産自動車の米国工場に電気自動車（EV）の車載電池を供給すると発表
・供給量は2028〜33年の6年間で計99.4ギガ（ギガは10億）ワット時分で、中型のEV100万台分に相当する。関係者によると契約額は15兆ウォン（約1兆5000億円）程度とみられる。
・SKの米国工場から日産の米ミシシッピ州の完成車工場に電池を供給する
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM19AA00Z10C25A3000000/

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2025.03.18　ニュース
ホンダ、HV向けにトヨタ製電池　米国生産で連携、追加関税に備え

・ホンダが米国でトヨタ自動車からハイブリッド車（HV）向け電池を調達する方針であることが18日、分かった。ホンダは米国で生産するHV向けに、電池を日本のメーカーなどから購入し、米国へ輸入している。米トランプ政権が追加関税を自動車に課した場合は対象になる可能性があり、経営への打撃が大きい。日本の大手2社が連携し、リスクに備える
・ホンダは2025年度に、トヨタの米南部ノースカロライナ州の車載用電池工場から調達を始めたい考えだ。米国でHV需要の伸びが見込まれており、安定的なサプライチェーン（供給網）の確保を目指す。トヨタにとっても、供給先が増えれば電池製造のコストを下げられる利点がある
元記事：https://nordot.app/1274627203507192284?c=110564226228225532

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2025.03.18　ニュース
「全固体電池開発」の指針に…九州大学が開発、3要素を計算する高速連成シミュレーションで分かったこと

・九州大学の宗マグヌス特任助教と井上元教授らは、全固体電池の体積膨張と電気化学反応、イオン輸送の３要素を計算する高速連成シミュレーションを開発した。全固体電池が充放電を繰り返し劣化していく過程を再現できる。電池製造時の圧力を高めると拡散抵抗を低減できることが分かった。全固体電池開発の指針になる。
・全固体電池では充放電に伴い活物質がリチウムイオンを取り込んだり、放出したりすると体積が３倍ほど変化する。膨張収縮を繰り返すと接点がなくなり、通電しない領域が増えていく。この劣化現象をシミュレーションした。
・活物質の膨縮と表面での電気化学反応、イオン輸送の挙動を計算する。すべての粒子に対して３要素を計算しても、従来の１０分の１から２０分の１程度の計算量に収めた。大学研究室が備える計算機で実行できる。
・計算実験では充電性能は応力から生じる過電圧などが影響していた。放電性能は伝導ネットワークの構造や活物質と固体電解質の間の拡散抵抗に制約されていた。拡散抵抗は高圧で製造すると著しく低減できる。今後、電池容量と劣化抑制を両立する材料配合の最適化などを進めていく。
元記事：https://newswitch.jp/p/45026

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2025.03.18　ニュース
CATL、NIO子会社に出資　EV電池交換で連携

・中国の車載電池最大手、寧徳時代新能源科技（CATL）は18日、電気自動車（EV）新興の上海蔚来汽車（NIO）とEVの電池交換で連携する契約を結んだと発表
・CATLがNIOの子会社に約25億元（約520億円）の出資を検討するほか、NIOが今後発売するEVにCATLの交換式電池を搭載する。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM184Z50Y5A310C2000000/

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2025.03.18　ニュース
マツダ、車載電池の投資を半減へ　社長「需要の不確実性が高い」

・マツダは18日、トヨタ自動車などとの協業を活用し、2030年までの車載電池への投資を7500億円から半減すると発表
・30年までに1兆5千億円としていた電動化投資について、インフレで2兆円規模に膨らむ見込みとなり、協業による効率化などで総額1兆5千億円程度に抑える取り組みの一環となる。
・毛籠勝弘社長が電動化戦略に関して同日、東京都内で記者会見し「電池は強力な投資を要するが需要の不確実性が高い。慎重かつ合理的な投資を行う」と述べた。
・27年に導入予定のEVは、協業によって開発投資を40％低減する。
元記事：https://nordot.app/1274572501920170050?c=113147194022725109

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2025.03.17　ニュース
パナソニックＨＤ、米電池工場の設備導入遅れ－量産時期は５月に説明

・パナソニックホールディングスが米国カンザス州で整備中の車載用円筒形リチウムイオン電池の新工場は生産設備の導入が遅れていることから、当初予定していた24年度中の量産開始が遅れる見通しとなった。量産開始時期を含めた進捗は５月の決算発表時に説明する方針だ。
元記事：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-03-17/ST9EEPT1UM0W00

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2025.03.17　コラム
モバイルバッテリーやスマホから発火　リチウムイオン電池による火災相次ぐ

・充電中に発火するなど、リチウムイオン電池を内蔵した製品の火災事故が相次いでいる。充電して繰り返し使える「エコ」な電池として普及したが、熱や衝撃に弱く、取り扱いに注意が必要なことがあまり認識されていない。誤った捨て方により、ごみ処理施設などでの火災事故も多発し、収集停止に陥る事態も起きている。
・価格の安い非純正の製品は、安全対策や品質管理が不十分な場合もあるとし、「信頼できる事業者の安全な製品を選ぶとともに、説明書を読んだ上で正しい使い方をすることが重要」としている
元記事：https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2503/17/news121.html

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2025.03.14　ニュース
ナトリウムイオン電池がモバイルバッテリーに、車載で実績のあるセルを採用

・エレコムは2025年3月13日、ナトリウムイオン電池を使用したモバイルバッテリーを同月中旬に発売すると発表
・今回発売する新商品は、ナトリウムイオン電池を採用することで、幅広い温度環境下での放電（機器の充電）に対応するとともに、高い安全性と長寿命を実現した。放電できる温度は－35～＋50℃なので、冬の屋外でも利用できるとしている（モバイルバッテリーを充電できる温度は0～40℃）。
・また、くぎを刺して意図的に内部短絡を起こしても発熱や発火に至りにくいこともナトリウムイオン電池の特徴だとしている。電池セルとしての安全性を確保するだけでなく、電気用品安全法（PSE）に準拠した安全性評価を行うとともに、サーマルプロテクションによって製品温度の上昇を監視／制御する。さらに、過充電／過放電／過電流防止機能や、短絡保護機能、温度検知機能といった保護機能を搭載した。モバイルバッテリーの評価は、日本の横浜技術開発センターと、中国の深セン技術開発センターの2カ所で行う
図：ナトリウムイオン電池／リン酸鉄リチウムイオン電池／リチウムイオン電池の性能比較　　 出所：エレコム
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2503/14/news117.html

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2025.03.14　ニュース
CATL初の減収　24年12月期、EV電池材料が下落

・車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が14日発表した2024年12月期決算は、売上高が前の期比10%減の3620億元（約7兆4300億円）だった。年間売上高の減少は業績の開示を始めた14年以来初めて。
・電気自動車（EV）などの電池に使われる炭酸リチウムの価格が23年をピークに下落しており、電池の販売価格も下がったことが響いた
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM143VK0U5A310C2000000/

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2025.03.14　ニュース
BASF、IOPLY、ウェリオン、次世代全固体電池バッテリーパックの開発で協力協定を締結

BASF（本社：ドイツ ルートヴィッヒスハーフェン）、長江デルタ物理研究センター（以下、IOPLY）およびWelion New Energy Technology（ウェリオン・ニューエナジー・テクノロジー、以下ウェリオン社、本社：中国 北京）は、軽量化、熱マネージメント、高機能性を実現する高度な材料ソリューションを基に、次世代全固体電池バッテリーパックを開発するための画期的な協力協定を締結しました
・ウェリオン社の会長であり、セルと電池システムの設計を主導するホイゲン・ユ氏は、次のように述べています。「世界的な全固体電池の大手OEMとして、近い将来、当社の設計を全固体電池自動車の実証プロジェクトに適用する予定です。」
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0314/prp_250314_8601921538.html

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2025.03.14　ニュース
電池製造のFDK、台湾企業の傘下に　富士通が株式売却

・電池製造ノFDKは14日、富士通が保有していたFDK株式の一部売却が完了したと発表した。台湾電子部品大手の華新科技（PSAグループ）の子会社が、買い付け予定数の上限である45%の株式を取得した。FDKは今後、PSAグループの生産拠点や顧客基盤などを活用し、販路の拡大を狙う。
・21日付で富士通の連結子会社や持ち分法の適用対象から外れ、PSAグループの傘下に入る。FDKは上場を維持する。富士通は18%のFDK株の保有を続ける
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1481H0U5A310C2000000/

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2025.03.13　ニュース
世界初「ウラン蓄電池」を開発　原子力機構　劣化ウランを資源化　再生可能エネルギー推進

・日本原子力研究開発機構（原子力機構）は13日、ウランを使用する世界初の蓄電池を開発したと発表
・実用化すれば、天然ウランから原発の燃料を製造する際の副産物である「劣化ウラン」を資源化でき、再生可能エネルギーの普及にも貢献できるとしている。
・負極側の電解液にウラン、正極側の電解液に鉄をイオン化して溶かし、その電位差で発電する。幅約10センチの試作機は、電圧がアルカリ乾電池の1・5ボルトに近い1・3ボルトで、発光ダイオード（LED）を輝かせた。
・充放電を繰り返しても性能や電極の状態に変化はなく、安定していた。構造上、リチウムイオン電池よりも大型化が可能で、実用化が進むバナジウム電極の大型蓄電池より高効率だという。
・劣化ウランは、核分裂が起きにくく安全な同位体が大半を占めるが、国内には使い道がなく、約1万6千トンも保管されている。今回の成果は、ウラン蓄電池として資源化する道筋を示した形だ。
・一方、風力や太陽光などの再生可能エネルギーは、発電量が天候に左右されることから、電力供給を安定させる大型蓄電池のニーズが高まっており、こちらもウラン蓄電池の用途となりそうだ。
元記事：https://www.sankei.com/article/20250313-L2QD6EUOIJKUBD5PJISRRP2A2Y/

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2025.03.13　ニュース
【インドネシア】国連機関、ＥＶ電池リサイクルなど協力打診

・インドネシア産業省は10日、国連工業開発機関（ＵＮＩＤＯ）から、電気自動車（ＥＶ）に使われるリチウムイオン電池の管理とリサイクルといったグリーン産業とニッケル下流産業の開発での協力について提案を受けたと発表した
・ＵＮＩＤＯは中国、欧州の大学と協力して産業労働者の能力向上プログラムの開発、リチウム電池の管理とリサイクルなどで協力を提案した
・ＵＮＩＤＯのチヨン氏は、インドネシア政府によるグリーン産業エコシステムと鉱物の下流産業開発の取り組みを評価。インドネシアは製造業と鉱物資源で大きな可能性を秘めており、ＵＮＩＤＯは技術移転・支援などを通じて、持続可能な産業インフラの強化をサポートする用意があると述べた
元記事：https://nordot.app/1272600969111077491?c=113147194022725109

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2025.03.13　ニュース
中国の欣旺達、1500億円投じタイで電池工場　セル生産も

・タイ投資委員会（BOI）は13日、中国電池大手の欣旺達電子（SUNWODA）がタイで新工場を設けると発表
・10億ドル（約1500億円）以上を投じ、電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池工場を新設する。タイでは中国の自動車大手が生産拠点を相次いで設けており、サプライチェーン（供給網）の構築を急ぐ。
・BOIが欣旺達電子の傘下企業の投資案件を承認した
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGS137OM0T10C25A3000000/

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2025.03.12　ニュース
茨城県でCATL製リチウムイオン電池を用いたノーバルの系統用蓄電所が竣工

・ノーバル・ホールディングスの子会社ノーバル・ソーラーが茨城県常総市において開発を進めていた系統用蓄電所が、2025年3月7日に竣工しました。商業運転の開始につきましては、同月末を予定しております
・合同会社ノーバル・ソーラーは、茨城県つくば市に本社を置く株式会社ノーバル・ホールディングス（代表取締役：平文俊全）の子会社であり、経済産業省に登録された「発電事業者」として、これまで数多くの太陽光発電所の開発と運用を行ってきました。
・本蓄電設備には、世界最大級の蓄電池メーカーであるCATL社のリン酸鉄リチウムイオン電池を採用しています。
・システム構成は1927.2kW出力の4887.6kWh（2時間システム）となっており、407.3kWhの蓄電ユニットを12台使用しています。
また、本システムに採用されているCATL製の蓄電ユニットには水冷式冷却装置および自動不活性ガス消火装置が標準装備されており、高度な温度管理と安全対策が施された設計となっています。これにより、蓄電池の熱管理を最適化し、万が一の発熱時にも安全に運用できる仕様となっています。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0312/prt_250312_3722975023.html

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2025.03.12　ニュース
車載電池ノースボルト、スウェーデンでも破産申請　欧州自動車業界に打撃

・スウェーデンの電気自動車（ＥＶ）用電池メーカー、ノースボルトは１２日、スウェーデンで破産申請したと発表
・スウェーデン企業の破綻としては過去最大級で、ＥＶ向け電池でアジア勢に対抗し得る欧州企業が消えることになる。
・ノースボルトは資金繰りの悪化で昨年１１月に米国で連邦破産法１１条の適用を申請した
元記事：https://jp.reuters.com/markets/global-markets/GCYGGXCQDJI7FMR7YMBVDTJEOM-2025-03-12/

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2025.03.11　ニュース
新出光、熊本県長洲町に蓄電所　26年運転開始

・石油販売大手の新出光（福岡市）は11日、送電線と直接つないで充放電する系統用蓄電池を熊本県長洲町に設置すると発表
・2026年11月に運転を始める。再生可能エネルギーの普及で注目が集まる蓄電所事業に参入し、売電による収益につなげる。
・早ければ10月に着工する。開設する「長洲蓄電所」の出力は1990キロワット。容量は8000キロワット時と、一般家庭約600世帯が1日に使う電力を蓄えられるという。遊休地を活用した。投資額は約12億円で、国の補助金（約3億2000万円）で一部をまかなう。
・蓄電池には住友電気工業が開発した「レドックスフロー電池」を採用した。バナジウムなどを使い、充放電を繰り返してもほとんど劣化しないのが特徴。発火する材料を用いないことから、安全性も高いという。運用はJパワーに委託し、卸電力と需給調整、容量の3市場を通じて売電する
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOJC114RX0R10C25A3000000/

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2025.03.11　ニュース
24Mテクノロジーズ、バッテリー性能を飛躍的に向上させる電解液「Eternalyte(TM)」の新ラインアップを発表

・次世代電池の技術開発をリードする24Mテクノロジーズ（以下、24M）は、リチウムイオン電池の充電速度と低温環境での性能を大幅に改善する「Eternalyte(TM)」（エターナライト）電解液のラインアップ拡大を発表
・Eternalyteはリチウム金属電池向け電解液として発表されましたが、今回、シリコンおよびグラファイト負極を用いた電池向けのEternalyteを開発し、優れた急速充電性能、低温性能、長寿命、高出力を実現します。
・Eternalyteは高電圧安定性に優れ、電池過電圧を低減できるため、業界トップクラスの急速充電性能を実現します。これにより、現行市販されている一般的なEVであれば、4分以内に約320km （200マイル）相当のエネルギーを充電できます（SOC15%から80%相当）
・Eternalyteは標準的なリチウムイオン電池の電解液の3倍のイオン伝導度（25°Cで26mS/cm、輸率0.6）を示し、エネルギー密度に影響を与えることなく大幅に充放電性能を向上させます
・従来の電解液を使用した場合、低温環境下(-20℃)では容量の約80%を失ってしまいますが、Eternalyteを用いた電池セルは1Cレート80%以上の容量を保持できます。Eternalyteを使用するEV電池は、低温環境において走行距離がほぼ低下しないと言えます。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0311/prt_250311_1588143703.html

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2025.03.11　ニュース
電池からリチウム回収、低コストに　弘前大とトヨタ研究

弘前大学は使用済みの電池からリチウムを効率よく回収する技術を開発し、トヨタ自動車などと共同研究を進める。鉱石から精製する場合の約10分の1の価格で回収できる見込みだ。リチウムは高価なコバルトなど他の金属に比べて再利用が遅れてきた。2020年代後半の実用化を目指す
・国際的にはリチウムを含む電池材料の再利用を義務付ける動きが広がる。欧州連合（ＥＵ）は27年までにリチウムなど電池に使う金属ごとに一定の割合で再生材の使用を義務付ける。
・日本政府は25年に電池の端材などからレアメタルの回収を義務付ける法改正を目指す
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOSG291D00Z21C24A2000000/

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2025.03.11　ニュース
電極の空隙制御でリチウム空気電池の出力電流が10倍に～超軽量＆大容量バッテリー開発を加速、ドローンの抜本的長時間飛行化の実現へ大きな一歩～

NIMSは、成蹊大学との共同研究により、次世代型電池として注目されているリチウム空気電池の高出力化に成功しました。カーボンナノチューブからなる高空隙な電極開発により、出力電流が10倍向上しました。本研究で開発したリチウム空気電池は、リチウムイオン電池と比べてエネルギー密度が極めて高いだけでなく、出力特性も大幅に向上されます。これにより小型ドローンのホバリングに必要な電力を供給できるようになり、航続時間の大幅な向上が期待されます。
・今回、研究チームはリチウム空気電池の高出力化に必要な電極を開発しました。カーボンナノチューブを用いて電極を高空隙化することで、酸素の高効率吸収が可能となりました。さらにこの電極を酸素の拡散輸送に優れる電解液と組み合わせることで、従来に比べて1ケタ以上の出力電流向上に成功しました
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0311/prp_250311_1914558936.html

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2025.03.10　ニュース
トヨタ向け全固体電池材料は千葉で、出光が「実用化へ大きな一歩」

・出光は2025年2月27日、全固体電池の固体電解質に使う材料の大型製造装置を建設すると発表
・硫化物系固体電解質の中間原料である硫化リチウムを製造する装置を、同社の千葉事業所（千葉県市原市）に構える。総事業費は約213億円で、うち約71億円は経済産業省の補助金で賄う。完工は2027年6月を予定する。
・生産した材料は、トヨタ自動車が2027～2028年に実用化する新型電気自動車（EV）に使う。・
・両社は2023年に全固体電池の量産に向けてタッグを組んだことを発表した。出光はトヨタのEV発売に間に合うように、硫化リチウムの生産を開始する。
・出光は硫化リチウムから固体電解質を造る大型パイロット装置も建設する計画である。2025年度内に最終の投資判断をするが、既に千葉事業所内に建設予定地を確保している。
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/10351/

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2025.03.09　ニュース
1500サイクル後でも80％の充電容量を維持するナトリウム硫黄電池を開発

・独マックスプランク・コロイド界面研究所（MPICI）の研究チームは2025年1月25日、ラベンダーオイルの主成分であるリナロールを利用して、ナトリウム硫黄電池の寿命と貯蔵能力を向上させる技術を開発したと発表
・ナトリウム硫黄電池にはリチウムイオン電池にはない利点がある。第一に、ナトリウム硫黄電池の材料はリチウムイオン電池よりもはるかに容易に入手できる。また、リチウムイオン電池の材料であるリチウムやコバルトは採掘に伴って環境を破壊するため、地域社会や政治に混乱を引き起こすこともある。
・一方、ナトリウム硫黄電池には、重量当たりのエネルギー貯蔵量がリチウムイオン電池よりも少なく、耐久性が劣るという欠点がある。通常、ナトリウムイオン電池の蓄電容量は数回の充電サイクルで大幅に低下する。その主な原因は、正極で生成した多硫化物（polysulfide：ポリスルフィド）が負極に移動して負極と反応する「硫黄のシャトル効果」と呼ばれる現象だ。
・そこで研究チームは、硫黄のシャトル効果を防ぐ戦略として、ポリスルフィドを炭素系ナノ材料のケージに物理的に閉じ込める手法を提案した。このナノ材料は硫黄とリナロールを反応させて生成する炭素と硫黄の複合体で、毛髪の太さの約10万分の1程度の細孔を持つことを特徴とする。ポリスルフィドはサイズが大きいため細孔を通過できないが、小さなナトリウムイオンは自由に行き来できるため充放電が可能となる。
・実証試験では、1500回の充放電サイクル後でも元の充電容量の80％以上を維持している。さらに硫黄電極を取り囲むケージは、ナトリウム硫黄電池の耐用年数を延ばすだけでなく、貯蔵容量も増加させる。硫黄がケージに固定されるため、ほぼ完全に反応に利用できるためだ
元記事：https://fabcross.jp/news/2025/20250309_sodium-sulfur-batteries.html

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2025.03.07　ニュース
蓄電池、27年度までに稼働　ユーラスやJFEエンジ、道内で

・ユーラスエナジーホールディングス（東京・港）やJFEエンジニアリングは、2027年度までに北海道で送電線と蓄電池を直接つないで充放電する系統用蓄電池を稼働する。再生可能エネルギーの調整弁としての役割に加え、道内では電力需給を調整して報酬を得る市場の約定価格が比較的高いことから、各社は蓄電池ビジネスの拡大を図る。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGKKZO87163260W5A300C2L41000/

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2025.03.07　ニュース
欧州電池規則対応で電池パスポート実現を支援、「BatteryPass by CiReta!」提供開始

・株式会社digglueは3月3日に、欧州電池規則（EU Battery Regulation）の13条6項(b)にもとづき、電池へのQRコード表示およびウェブサイト表示の対応を可能にする新サービス「BatteryPass by CiReta!」の提供を開始すると発表
・「BatteryPass by CiReta!」の主な特徴のひとつとして、「バッテリー情報のWEBページ表示で、欧州電池規則に対応」を挙げている。電池に付与されたQRコードからアクセス可能な専用WEBページを容易に構築でき、EU電池規則で求められる各種情報（製造日、性能、原材料情報など）をわかりやすく表示する。また、必要な情報を入力するのみでQRコードを生成し、スキャンするだけで常に最新情報にアクセスできるようにするという
・2つ目の特徴として「あらゆるバッテリー情報を、プラットフォームで一元管理」するという。各電池に固有のIDを割り当て、不具合発生時のロット特定やリサイクル時の追跡を迅速に行えるようにする。シリアル管理やロット管理の設定はカスタマイズ可能で、製造年月日や素材ロットなどの情報をデータベースと連携して簡単に追加入力・更新が可能。運用負荷の軽減を図る
・3つ目の特徴として「EU最新動向に応じたアップデート対応」を挙げている。EU電池規則や関連ガイドラインの改正があれば、システム側で情報項目のアップデートを自動サポートする。また、電池パスポートには、一般消費者向けの基本情報と認可事業者向けの詳細情報が分けて管理され、適切な情報開示の実現を図るとしている
元記事：https://ascii.jp/elem/000/004/255/4255703/

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2025.03.07　ニュース
電気自動車のバッテリー劣化をたった30秒で測定！　「EverBlüe Drive ETX010」がEVのバッテリー診断を変える

・バッテリーの劣化度を明確に指標化することで、中古車の適正な値付けが可能となり、ユーザーと販売店の双方にメリットが生まれるのだ。また、中古車販売以外のリユース・リサイクルといった再利用のためにも、診断機は必須となる。
・しかし、既存のバッテリー診断機は高価であったり、測定に時間を要したりといった課題を抱えているものが多く、なかなか普及に至っていないのが現状である。
・今回登場した「EverBlüe Drive ETX010」は、そんな診断機の現状に一石を投じる画期的な新製品となっている。
・注目なのは、その診断方法だ。市場に流通するほとんどのバッテリー診断機は、急速充電中に電気的な試験を行うことで劣化度を測定する。それゆえ、コストや時間がかさむことが課題となっていた。そこでEverBlüe Drive ETX010では、「データマイニング法（大量のデータから有用な情報・パターンを見つける方法）」を採用。測定精度を保ちながら、コストの低減、測定時間の短縮に成功し、さらに充放電を行わないため安全性にも優れているという。
・じつはEverBlüeは、EVメインのリバースエンジニアリングビジネスや、自動車部品の輸出入、最新車両のベンチマーク情報サービスといった事業を長年にわたって手がけてきた三洋貿易のブランドのひとつ。そのノウハウと膨大な自社保有データを活用することが、データマイニング法での安価で正確な診断を可能にしたというわけだ
・使い方は、クルマの急速充電口（CHAdeMO）に本体を挿入するのみ。わずか30秒ほどで診断が完了し、スマートフォンの専用アプリ上に診断結果が表示されるため、特別な専門知識も要求されない。対応車種については、CHAdeMOコネクターを持つクルマであればBEVでもPHEVでも使用が可能となっている。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/01ba11ca90e3ebc8d3d728da2eea25fefbdbff04

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2025.03.07　ニュース
ファーウェイが産業用蓄電池の新モデル　ハイブリッド冷却で消費電力30％削減

・従来機種と比べて見た目も一新された中規模産業用蓄電システム「LUNA2000-215-2S11」について紹介する
・新モデルの特長の一つとして、新たに「ハイブリッド冷却システム」を採用した点が挙げられる。ハイブリッド冷却とは水冷と空冷を組み合わせたもので、電池セルの発熱状態や環境温度の違いに合わせて、最適な冷却状態になるようコントロールするファーウェイ独自開発のシステムだ。
・例えば温度が高い時には、「水冷ユニット」と「空冷モジュール」が同時に稼働し、電池セルの急速冷却を実行する。常温時には「自然空冷」のみとなり、さらに極低温になった際にはパワーコンディショナーの「廃熱」を利用して適正温度をキープするといった具合いだ。
・それぞれのモードへは自動で切り替わるので、運用面でも手間を掛けることなく、効率的かつ効果的に冷却を行える。これにより、消費電力を従来モデル比で30％以上削減することが可能になったという。
元記事：https://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/2503/07/news066.html

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2025.03.06　ニュース
【タイ】東芝、25年度にバイク向け電池サブスク開始

・東芝は、島根大学発のバッテリーテック・スタートアップであるナチュラニクス（東京都墨田区）とタイでバッテリー・サブスクリプション・サービスの実証実験を24年９月に開始した。東芝が自社製のリチウムイオン電池「ＳＣｉＢ」セルを供給し、ナチュラニクスが電池パックの開発・製造をした。実証実験に電動バイク約10台を投入している。
・ＳＣｉＢは、充放電を２万回以上繰り返しても劣化しにくい長寿命と、６分間で80％以上を充電できる高速充電が特徴となる。さらに、ＳＣｉＢは負極材料にグラファイト（黒鉛）など炭素系物質は使わず、充電時の熱安定性が高いチタン酸リチウム（ＬＴＯ）を採用しているため、発火の可能性が極めて少ない。
・東芝の電池事業部・事業開発主幹の石井張愛氏は、「ＳＣｉＢの寿命は通常のバッテリーの10倍近くのため、サブスクリプションの価格を抑えることができる」と、費用面での競争力の高さもアピールした。タイでのサービス展開は、フリートオペレーター（車両運行管理者）を通じて、顧客である電動バイクのドライバーにバッテリーを貸し出す。石井氏によると、サービス開始時は電動バイク約100台分のバッテリーを供給する見通し。
元記事：https://www.nna.jp/news/2768202

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2025.03.06　コラム
電力やメーカー参入！急成長｢系統用蓄電池｣とは
政策の支援で新市場が出現､太陽光と相乗効果

・にわかに注目を集める系統用蓄電池ビジネス。蓄電池販売だけで2040年までの市場規模は10兆円を上回るとの予想もあり、電力分野でも再生可能エネルギーに続く新たな市場として注目が高まっている
・東日本大震災、東京電力・福島第一原子力発電所事故後の2012年にスタートした再生可能エネルギー電力の固定価格買取制度（FIT）により、太陽光発電は全国規模で導入が拡大。太陽光発電を主軸とした再エネは2050年カーボンニュートラル社会における「主力電源」と位置づけられるようになった。
・ただ、太陽光発電は天候に左右され、発電量の変動が大きいことから、その変動をカバーする「調整力」として蓄電池の役割に期待が集まるようになった。
・電力系統ネットワーク（送電網）に接続する系統用蓄電池のうち10メガワット以上のものから放電する事業は、2022年の電気事業法の改正で「発電事業」と位置付けられ、厳しい規制とともに強力な導入支援策が打ち出された。
元記事：https://toyokeizai.net/articles/-/862279

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2025.03.06　ニュース
1万サイクル以上の長寿命と低コストを実現した固体アルミニウム電池

・北京理工大学と北京科技大学の共同研究チームは、電力グリッドでの大規模電力貯蔵に適したアルミニウムイオン電池の新たな設計手法を開発した。この方法により、環境に優しく、長寿命でコスト効率と安全性の高い電池の実現が見込まれる。実験では、1万回の充放電サイクル後も損失が1%以下に留まる、極めて長い電池寿命を示している。研究成果は、2024年12月19日に『ACS Central Science』誌に公開された。
・一般的に使用される液体塩化アルミニウム電解質は、アルミニウムイオンの移動度が小さいため出力電圧が低く、特に高湿度環境では陽極が腐食して電池寿命を損なう。
・そこで研究チームは、液体電解質に不活性なフッ化アルミニウム塩を加え、固体電解質に変化させた。フッ化アルミニウム塩の多孔質構造により、アルミニウムイオンの移動が容易になり、陽極の腐食が抑えられる。また、界面添加剤として炭酸フルオロエチレンを用い、電極に薄膜固体コーティングを施すことで、アルミニウム結晶の生成を防ぎ、電池寿命を延ばした。
・その結果、電池の耐湿性と物理的安定性、熱的安定性が向上し、外部からの衝撃や200℃までの高温に耐える高い安全性と長寿命が実験で示された。またフッ化アルミニウムの大部分は簡単な洗浄で回収／リサイクルでき、リサイクル済み材料を用いた電池の性能劣化は軽微に留まる。
元記事：https://fabcross.jp/news/2025/20250306_aluminum-batteries.html

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2025.03.06　ニュース
EV丸ごと熱暴走試験、新施設の壁は厚さ30cm超

・「電気自動車（EV）丸ごと1台の状態で熱暴走の試験ができる。全長が2mを超えるような大型電池をガスバーナーで加熱する耐火性試験も可能だ」――。こう言って紹介された試験室の壁はコンクリート製で、厚さは30cmを超えていた
・EV向けの安全性試験室を新設したのは、環境試験器や受託試験などを手掛けるエスペックである。同社は2025年2月、愛知県常滑市に「あいちバッテリー安全認証センター」を開設した。約20億円を投じ、主に車載用電池の試験設備を用意した
・特に注目すべきは、「バンカー」と呼ぶコンクリート製の安全性試験室である。3室あるうちの1つが大きく、幅10×奥行き8×高さ6.5mもある
・EV用電池を巡っては、「Cell to Body（CTB）」などと呼ばれる車体と電池が一体化した構造が主流になりつつある。クルマの床下いっぱいに電池を敷き詰めるため、電池パックの全長は2mを超える場合がある。釘刺しや加熱といった試験によって発火すると、その燃え方はHEV用電池とは比べものにならないくらい激しい。このため、より大型のバンカーが必要になる
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/10348/

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2025.03.05　ニュース
【岡山大学】次世代アルミニウムイオン電池革命！ 安全・低コスト・高容量を実現する正極炭素材料の設計指針を提案

・比表面積・平均細孔径・全細孔容積が異なる多孔質炭素（PC: Porous Carbon）を正極とするアルミニウムイオン電池で、平均細孔径の制御により放電容量が向上する可能性を示しました。
・高い放電容量を実現するため、従来の比表面積重視の設計とは異なり、最適な細孔径を維持しつつ比表面積を増やす新たな設計視点を提案しました。
・本研究グループは、資源が豊富で、低コスト、安全性が高く、高速充電が可能で高い理論容量が期待されるため、金属負極にアルミニウムを用いた電池（AIB）の研究開発を実施しています。
・AIBの正極材料の候補として、資源が豊富で、低い製造コストという両方の条件を満たす多孔質炭素PCの利用に注目していますが、一方でPCを用いたAIBは放電容量が低いという課題を抱えています。
・そこで、異なる細孔物性（比表面積・平均細孔径・全細孔容積）を有するPCを正極として使用することで、平均細孔径が放電容量に大きく影響することを明らかにしました。最適な平均細孔径と大きな比表面積をもつPCを選択することで、AIBの放電容量を増大させることが可能となりました。
・この研究成果から、高容量のAIB実現に向け、従来の比表面積重視の設計とは異なる新たな視点を取り入れた電極設計の知見を提供しました。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0305/prt_250305_9341825719.html

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2025.03.04　コラム
リチウムイオン電池の耐久性と寿命を左右する「機械的強度」と「化学的安定性」

・注目を集めるリチウムイオン電池をはじめ「電池のあれこれ」について解説する本連載。今回は、リチウムイオン電池の電極に求められる4つの特性のうち残りの2つ、「機械的強度」と「化学的安定性」について解説
【長くなるので内容は、下記URLでご確認ください】
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2503/04/news023.html

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2025.03.04　ニュース
【中国】日本ゼオン、上海に電池材の合弁販社

・化学メーカーの日本ゼオン（東京都千代田区）は３日、リチウムイオン電池材料を手がける珠海辰玉新材料科技（広東省珠海市）とともに、上海市に電池材料の合弁販売会社を設立すると発表
・日本ゼオンは自社が保有するリチウムイオン電池負極用バインダー（接着剤）に関するライセンスを辰玉新材料に供与。辰玉新材料が生産を担い、合弁会社は中国国内市場に限定して販売する
・辰玉新材料は2019年の設立。リチウムイオン電池部材のセパレーター（分離膜）大手の上海恩捷新材料科技（上海市）の関係会社で、セパレーター材料の製造・販売を手がける
元記事：https://www.nna.jp/news/2766957

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2025.03.01　コラム
EV時代の争奪戦！ なぜ「脱レアメタル」が重要なのか？ 中国依存からの脱却、価格高騰リスク…最新技術を解説する

・自動車業界は、電動化の波に乗り、大きな変革を迎えている。このなかで、レアメタル使用量の削減が急務となり、業界全体で脱レアメタルに向けた取り組みが加速している
自動車業界における脱レアメタルの取り組みは、特に電池技術を中心に急速に進展している。なかでも注目されているのが、リン酸鉄リチウムイオン電池（LFP）だ。LFPは従来のリチウムイオン電池と比べてレアメタルの使用量が少なく、環境への負荷軽減にも寄与する。
・LFPの採用は中国市場で顕著であり、2023年の最初の11か月間で、中国国内のEV向け電池設置量の67.6%がLFPだった。このデータは、脱レアメタルが実用化フェーズに突入したことを示している。
・LFPの利点は、資源の安定供給だけでなく、安全性の高さや長寿命にもある。QYリサーチの報告によると、2023年のLFP市場規模は7190.4百万米ドルと予測されており、EV向けのLFP電池需要は2022年に前年比51.10%増加した。
・一方で、欧米市場におけるLFPの採用率は10%未満にとどまっており、高ニッケル系電池が依然として主流である。しかし、LFPの成長潜在力は高く、2033年までにEV市場の43%を占めると予測されている。
・さらに、エネルギー貯蔵システム（ESS）市場におけるLFPの需要も急増しており、2023年のESS市場需要は140GWhに達し、2033年には約840GWhに成長すると予測されている。そのうち、約87%がLFP電池になる見込みだ
元記事：https://carview.yahoo.co.jp/news/detail/e83fb1402fb86862684e5757352a4d50151efb9c/

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2025.02.28　ニュース
出光興産が全固体電池材料の量産に向け硫化リチウム大型製造装置を建設決定

・出光興産は2025年2月27日、千葉県内の千葉出光会館で記者会見を開き、全固体リチウムイオン二次電池（以下、全固体電池）の材料となる固体電解質の量産に向け、硫化リチウムの大型製造装置「Li2S 大型装置」の建設を決定したと発表
・Li2S 大型装置により、固体電解質の中間原料である硫化リチウムの製造能力を世界トップクラス（蓄電池の容量で換算して年間3GWh）に拡大し、原料から中間原料、製品までの一貫したバリューチェーンを構築する
・この取り組みは、経済産業省から「蓄電池に係る供給確保計画」として認定され、総事業費の約213億円のうち、最大で約71億円が助成される予定だ。最終的なLi2S 大型装置への投資判断は2025年の中頃となる。
・Li2S 大型装置の生産能力は年産1000トン（t）で、この量は5～6万台分のバッテリー電気自動車（EV）用全固体電池の硫化物系固体電解質を製造できる量だ。Li2S 大型装置で製造した硫化リチウムを用いて、パイロットプラントで硫化物系固体電解質を生産する。
・生産した硫化物系固体電解質はトヨタ自動車（以下、トヨタ）に納品され、バッテリーEV向け全固体電池の材料として使用される。トヨタは2027～2028年に全固体電池を用いたバッテリーEVを発売するため、その時期に間に合う形でLi2S 大型装置および硫化物系固体電解質を量産できる大型パイロットプラントを完成させ、稼働させていく」とコメントした
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2502/28/news139.html

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2025.02.28　ニュース
SUBARU・マツダに供給へ…パナエナジー、日本車向けに再生正極材

・パナソニックエナジーは２０２０年代後半からＳＵＢＡＲＵとマツダに供給する車載用円筒形リチウムイオン電池（ＬｉＢ）の一部に、廃棄物からリサイクルしたニッケルやリチウムなどを正極材料として採用する。
・電池原料メーカーからリサイクル材料を購入し、それらを含む正極材を使用する。将来は他社と連携して、パナエナジーの使用済み電池からレアメタル（希少金属）などを回収・再利用する仕組みの構築を目指す。
・リサイクル材料の使用量や使用開始時期などの詳細は今後詰める。パナエナジーは既に、国内で生産して米テスラに供給している車載電池の一部にリサイクル材料を取り入れている。今後は日本車メーカー向けにも使用範囲を広げたい考え。
・パナエナジーモビリティーエナジー事業部の谷佳幸調達統括部長は「リサイクル材料はカーボンフットプリント（ＣＦＰ）が非常に少ない」として、環境負荷低減への貢献をアピールする。
・同社はテスラ向け車載電池を生産する米ネバダ工場（ネバダ州）でも正極にリサイクル材料を採用している。また、これまでに負極材料の供給契約を結んだカナダのヌーボー・モンド・グラファイト（ＮＭＧ）や豪ノボニックスなどが現在、パナエナジー向けの量産ライン立ち上げを進めている。北米サプライチェーン（供給網）で進む脱炭素の取り組みを国内にも広げる。
・車載用ＬｉＢはレアメタルを大量に使うためＥスクラップ（都市鉱山）として注目されている。一方、リサイクルの枠組みがまだ確立しておらず、レアメタルの効率的な回収方法にも課題が残る。
元記事：https://newswitch.jp/p/44840

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2025.02.28　ニュース
中国で全固体電池の研究開発が加速、2027年が量産化元年か

・中国では近年、全固体電池の研究開発が急速に進んでいます。この新技術は、従来の液体電解質を固体電解質に置き換えることで、安全性の向上やエネルギー密度の大幅な増加が期待されています。
・この流れの中で、日本や中国の自動車メーカーや電池メーカーが2027年を目標に全固体電池の大規模な装車計画を発表しています。
・中国の電気自動車（EV）最大手・BYD（比亜迪）は24年にパイロットラインで60Ahの全固体電池をラインオフしており、27年ごろに量産車に試験的に採用し、30年以降に大規模な量の搭載を目指すとしています。
・BYDの全固体電池は硫化物複合電解質、高ニッケル三元（単結晶）、シリコン系負極材料（低膨張）といった技術を採用し、セルの質量エネルギー密度は400Wh/kg、体積エネルギー密度は800Wh/Lに達し、車両の航続距離は1000kmを超えるとされています。
・中創新航科技（CALB）は27年に全固体電池の小規模な装車検証を計画しています。同社の全固体電池は複数の材料を組み合わせた電解質技術を採用し、質量エネルギー密度は430Wh/kgに達すると発表されています。
・長安汽車も同様に、27年に全固体電池の装車検証を実施し、30年に大規模な装車を目指すと発表しました。
・トヨタは27～28年の全固体電池の実用化を目指し、全固体電池を搭載した電気自動車を市場に投入する計画を明らかにしています。
・これらの動きは全固体電池の実用化と普及が加速していることを示しています。各メーカーの技術開発と量産計画が順調に進めば、安全性と性能に優れた電気自動車が近い将来に市場に登場し、持続可能なモビリティ社会の実現に大きく貢献することが期待されます
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3564942?cx_part=search

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2025.02.27　ニュース
長寿命かつ低価格なリチウムイオン電池材料開発　島根大の尾原教授ら参加のグループが成功

・島根大（島根県松江市西川津町）材料エネルギー学部の尾原幸治教授が参加する５大学の研究グループが、長寿命かつ低価格なリチウムイオン電池材料の開発に成功した
・研究グループは低コスト化のため、資源埋蔵量が豊富で安価なマンガンに着目。マンガン系材料でも、ニッケル系材料と同程度のエネルギー密度（同じ体積当たりで取り出せるエネルギー量）を実現できるかどうかを実証した。
・ＰＤＦ解析法と呼ばれる特殊な方法で、リチウムマンガン酸化物の微細な構造を解析し、構造を示した。高エネルギー密度をかなえる要件を解き明かすための材料になるという。論文は昨年、化学分野で世界的な権威がある米国化学会の雑誌に掲載された。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/f5b28b44ae6207d32daf448bfd60ecb32a3e327a

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2025.02.26　ニュース
メルセデスベンツ、「全固体電池」搭載EVの公道テスト開始…航続1000km超を可能に

・メルセデスベンツは、全固体電池を搭載したEVの走行テストを開始したと発表
・メルセデスベンツの全固体電池は、セルレベルで最大450Wh/kgの重量エネルギー密度を実現し、航続距離の大幅な延長を可能にする。
・メルセデスベンツの全固体電池には、特許取得済みの革新的な「フローティングセルキャリア」が採用されている。これは、充放電時のバッテリーセルの膨張と収縮に対応するための空気圧アクチュエーターを備えており、バッテリーの性能と寿命に影響を与える体積変化を制御する。
・さらに、パッシブバッテリー冷却システムの採用により、重量とエネルギー効率が向上している
元記事：https://response.jp/article/2025/02/26/392512.html

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2025.02.26　ニュース
全固体電池内のイオン伝導度を高速、高精度に予測

・東京科学大学総合研究院化学生命科学研究所の佐々木遼馬助教と館山佳尚教授、クイーンズランド大学のデブラ・サールズ教授らによる研究グループは2025年2月、全固体電池や燃料電池内のイオン伝導度を、高速かつ高精度に予測できる計算手法を開発したと発表
・「非平衡MD（分子動力学）法」と呼ばれるこの方法は、従来の平衡MD法に比べ100倍も高速に計算できるという
・研究グループは今回、系に外場を与えてイオンの流れを一定に制御する非平衡MD法を開発した。これは、定電流試験に相当するシミュレーション手法だという
・深層学習技術と組み合わせることも可能で、計算による高イオン伝導性電解質の探索が、一気に加速される可能性が出てきた
図(上)：左は全固体電池の模式図、右は固体電解質内におけるイオンの協同的運動の模式図　　 出所：東京科学大学
図(中)：平衡MD法と非平衡MD法の比較、右は定イオン流非平衡MD法の概念図　　　 出所：東京科学大学
図(下)：左はイオン伝導度の温度依存性、右は開発した計算手法による高速度化　　 出所：東京科学大学
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2502/26/news078.html

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2025.02.25　ニュース
独ＶＷと中国ＣＡＴＬ、リチウム電池開発で協業

・電池世界最大手の寧徳時代新能源科技（ＣＡＴＬ）は２４日、ドイツ自動車最大手フォルクスワーゲン（ＶＷ）の中国子会社と、同社製電気自動車（ＥＶ）用リチウム電池の開発で協力すると明らかにした。
・ＶＷの広報担当者によると、両社は中国市場で販売される特定の車種を対象とした、費用効率に優れた高性能の特注電池開発に関する趣旨書に署名した。
・ＣＡＴＬによると、両社は今後、電池のリサイクルや双方向型の充放電技術「Ｖ２Ｇ（ビークル・ツー・グリッド）」といった他のＥＶ関連分野にも協業を拡大する方針。
元記事：https://jp.reuters.com/markets/global-markets/6TATRDV2WJKFZD55KBQMJZC5SY-2025-02-25/

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2025.02.25　コラム
BMW「全固体電池が必要になるのは8年先」　コスト課題大きく　液体リチウムイオンの発展に注力

・BMWは、今後数年間は全固体電池に力を入れず、現在の液体リチウムイオンバッテリーには「まだ長い道のりがある」とし、その開発を継続する方針だ
・BMWの次世代電池技術担当副社長マーティン・シュスター氏は、BMWグループのEVラインナップに全固体電池が必要になるまでには、まだ8年はかかるだろうと予測している。
・同氏は次のように述べた。「最も重要なのは（液体）リチウムイオンバッテリーだ。まだ完成しておらず、改善の余地がある。唯一無二の電池というものは存在せず、実現しない。しかし、リチウムイオンバッテリーはコスト削減という主要かつ最も重要な目標の達成に向けて、着実に改善できる」
・「今、（全固体電池を）作ることもできるが、パッケージングにかかるコストを考えると、やる意味はない。リチウムイオンにはまだ長い道のりがある」
・メルセデス・ベンツが1000km以上の航続距離を実現する全固体電池のテストを開始したことから、BMWは遅れを取るのではないかと記者に問われると、シュスター氏は「それらには価格競争力がない。それが現状だ。リチウムイオンバッテリーとの競争で価格競争力が明らかになったときに、我々は注目するだろう」と述べた
元記事：https://www.autocar.jp/post/1117478

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2025.02.25　ニュース
真空でも稼働する高耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン電池を開発

・日本電気硝子は、「BATTERY JAPAN【春】～第18回 [国際] 二次電池展～」に出展し、開発品として高温／真空下で動作する「真空／高耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン電池」を披露した
・耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン電池は、200℃の高温環境でも良好な耐久性能を示す他、電池部材の全てが安定な酸化物で構成されていることから、封止が破れた場合も腐食性ガスが発生しない。
・今回展示した真空／高耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン電池は、上記のような耐熱仕様とともに真空対応を実現した。同電池はサイズや公称容量などが異なる「真空・高耐熱仕様1（SNB011515T）」と「真空・高耐熱仕様2（SNB015050T）」の2種類をラインアップしている。
・日本電気硝子の担当者は「真空／高耐熱仕様の全固体ナトリウムイオン電池は当社のガラス封止技術を用いてパッケージに工夫を施すことで真空での稼働を実現した」と話す
表：「真空・高耐熱仕様1（SNB011515T）」と「真空・高耐熱仕様2（SNB015050T）」の仕様　　 出所：日本電気硝子
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2502/25/news064.html

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2025.02.23　コラム
同じリチウムイオンでも「種類」によって「運用方法」を変えるべき！　EVのバッテリーを劣化させない「充電方法」とは

・EVのバッテリー寿命を延ばすためには、適切な充電習慣が重要だ。まず、継ぎ足し充電を心がけることが大切。
・とくに「三元系（NMC）」電池の場合、充電レベルを20%から80%の間に保つことが理想的とされている。EVオーナーとしては、いざというときのために毎晩フル充電したい気分になるが、これはバッテリーにとって好ましくない。
・LFP電池に関しては、低電圧による劣化が少なく、正確な充電残量把握のための満充電メリットがデメリットを上まわるともいわれている。テスラのマニュアルでは当初、搭載されているLFPについて次のように説明していた。「LFPバッテリー搭載車両の場合、通常走行であっても充電制限を100%に維持し、少なくとも週1回はフル充電して100%にしておくことを、Teslaでは推奨しています」
・急速充電の頻繁な使用も避けるべきだとされている。急速充電は通常の充電に比べて充電速度が速いためバッテリー内での化学反応が急速に進行し、これがバッテリーの熱を増加させて劣化を早める要因となる
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/c7298577b94032cacc61409a7be19b73c3ec442c

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2025.02.21　ニュース
リチウムイオン電池正極からの金属溶出を可視化

・東北大学多元物質科学研究所のHellar Nithya学術研究員らによるグループは2025年2月、リチウムイオン電池正極から遷移金属イオンが電解液中に溶出する様子をリアルタイムで可視化する手法を開発したと発表
・研究グループは今回、EV用蓄電池材料などに広く採用されているスピネル型LMOおよび、その誘電体について調べた。LMO正極は4V以上で充放電すると容量が次第に減少する。これは、LMO正極から電解液へMn2+イオンが溶解するためである。この時、電解液から生成するフッ化水素（HF）が溶出を促進するともいわれているが、詳細は解明されていないという。
・研究グループはこれまで、7Li核のMRI（磁気共鳴断層撮影法）を用いてリチウム電池内部のリチウムイオン分布を可視化し、リチウム電池の劣化診断技術を開発してきた。一方、医療分野ではガドリニウムなど常磁性イオンを含む造影剤を注射して、観察したい場所の画像コントラストを高め、MRI信号を増強する方法が用いられている。今回は、電解液のプロトンMRIを用い、間接的に溶出したMnイオンの時間・空間分布を可視化する方法を開発した
・ヘキサフルオロリン酸リチウム溶液を用いた電池の充放電挙動は、充電電圧が3V台だと画像に大きな変化はない。ところが、4Vを越え4.15V付近からLMO正極の近傍において信号強度が増加し、4.48V付近からは急激に増加した。この電位付近で30μM程度の微量なMnが溶出していることが分かった。
・一方、リチウムビス（トリフルオロメタン）－スルホニルイミド（LiTFSI）塩とメチル-3-シアノプロパノエート（MCP）電解液を用いた実験では、LMO正極からのMn溶出が抑制されていることを確認した
図：リチウムイオン電池正極からの金属イオン溶解を可視化　　 出所：東北大学
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2502/19/news089.html

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2025.02.21　ニュース
中国CATL、海外でも車載電池シェア拡大　韓国LGエナジーを抑えて首位に

・韓国の調査会社SNEリサーチが2月13日、2024年の中国を除く世界の車載電池搭載量を発表した。首位は中国の寧徳時代（CATL）で、97.4ギガワット時（GWh）、市場シェアは27％だった。比亜迪（BYD）の電池部門は搭載量が前年比117.6％増の14.8GWhとなり、シェア4.1％で6位に入った。
・2位の韓国LGエナジーソリューションは、これまで維持してきた首位の座をCATLに明け渡した。2023年は0.1GWh差と僅差ではあるがCATLをリードしていたものの、24年は8.6GWh差でCATLの後塵を拝し、シェアを27.5％から24.6％に落とした。このほか、韓国からは3位にSKオン（シェア10.8％）、5位にサムスンSDI（8.2％）が入っている。

・本からは4位にパナソニック（9.7％）、9位にトヨタとパナソニックの合弁会社・プライムプラネットエナジー＆ソリューションズ（PPES）（2％）と2社が入った。米テスラはシェア2.2％で7位となり、初のトップ10入りを果たした。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/15f646a21b6b67346cae2d2f3b90d6e8c68e5577

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2025.02.21　ニュース
リチウムイオン電池の容量が3倍に 新規負極を開発

・名城大学は2025年2月、プラズマプロセスを用いゲルマニウム（Ge）と固体電解質「LiAlGePO」を組み合わせた「複合負極」を開発したと発表
・この複合負極を用いたリチウムイオン電池は、1000mAh/g以上と従来の約3倍となる高容量を、300サイクル以上も劣化なく駆動させることに成功した。複合負極は全固体リチウムイオン電池にも応用が可能とみている。
・小型で軽量のリチウムイオン電池を実現するには、高容量の負極を開発する必要があるという。Geは理論容量が1600mAh/gでカーボン（C）の4.3倍であることから、負極材料として有望視されてきた。ただ、充放電を繰り返すと体積の膨張によって亀裂などが生じ、容量が急激に低下するなど課題もあった。
・そこで今回、GeとLiAlGePOを組み合わせた複合負極を、バインダー（有機接着剤）を用いないプラズマプロセスで作製した。考案したのは「Ge層をLiAlGePO層でカバーした構造」と、「GeとLiAlGePOを混合した構造」の2種類である。
・これら複合負極の容量を測定したところ、Ge層をLiAlGePO層でカバーした構造では799mAh/g、GeとLiAlGePOを混合した構造では1074mAh/gとなり、300サイクル以上も劣化なく駆動させることができたという。しかも、負極に用いたLiAlGePOがGeの亀裂を機械的に抑制して電解液と良好な界面を形成。負荷の劣化を化学的に抑制できることも分かった。
図：Ge/LiAlGePO複合負極を開発。1000mAh/g以上の高容量を300サイクル以上も劣化なく駆動させることに成功　　 出所：名城大学
元記事：https://eetimes.itmedia.co.jp/ee/articles/2502/20/news089.html

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2025.02.20　ニュース
皆藤製作所、長崎で車載電池設備を生産　25年夏にも

・車載電池の製造装置を手掛ける皆藤製作所（滋賀県草津市）は20日、長崎工場（長崎市）の竣工式を行った。電気自動車（EV）向けのリチウムイオン電池、全固体電池などの電池や各種コンデンサーの製造装置を生産する。設備の搬入はこれからで、早ければ今年夏に操業を始める。本格稼働は26年以降になる。
・長崎市田中町の工業団地に立地し、敷地面積は約2万2000平方メートル。工場の延べ床面積は約1万600平方メートルで、総投資額は約35億円を見込む。フル稼働すれば生産能力は現在の約2倍となる見込み。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOJC200P00Q5A220C2000000/

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2025.02.19　ニュース
トヨタ、ＬＧエナジーへの電池発注をミシガン工場に移管へ

・トヨタ自動車bは、韓国ＬＧエナジーソリューションに対する車載電池の発注を別工場から米ミシガン州の工場に移管することで合意した。トヨタが１８日に確認した。
米自動車大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）(GM.N), opens new tabは昨年１２月、ＬＧエナジーとの合弁電池会社が運営予定だった同工場の株式を売却すると発表していた。この合弁会社はすでにオハイオ州とテネシー州で２つの電池工場を運営している。
元記事：https://jp.reuters.com/business/autos/A63PMWEBYNJGPB5OODW75GQ24Y-2025-02-18/
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN18DWS0Y5A210C2000000/

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2025.02.19　コラム
小型全固体電池がいよいよ離陸へ、コイン電池代替も視野

・小型全固体電池を開発、製造しているのは現時点では日本のメーカーが大半である
・村田製作所やTDK、太陽誘電など、積層セラミックコンデンサー（MLCC）に強いメーカーが、その製造技術を流用して開発したケースと、マクセルのような老舗電池メーカーが開発したケース、カナデビア（旧・日立造船）や日本電気硝子のように、全くの新規事業として開発したケースの3ケースに分かれる
・ところが、これから参入しようとする日本電気硝子を別にすると、比較的早い時期から開発を進めていた日本のメーカー6社は、少なくとも現時点では量産に踏み切れたか否かで明暗が分かれている。TDK、マクセル、カナデビアの3社が具体的な用途や顧客を見つけて量産に成功している一方で、村田製作所、太陽誘電、FDKは量産を開始できていない。村田製作所は当初計画で3～4年前には量産を始めるはずだったが、事実上の凍結状態。FDKも量産間近だったにもかかわらず、2023年末に急に保留になった。FDKは「やめるわけではない」としている。
・小型全固体電池の特徴とは（1）液漏れしないので安全性が比較的高い（2）急速充電性能が高い（3）動作温度範囲が既存の電解液を使うリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）よりも広く、特に高温に強い（4）（3）の結果として基板に、はんだリフロープロセスで表面実装できる（5）電解液を使わないことで真空にも強い─といった点である
図(上)：量産できたかどうかで明暗が分かれる
上段の3社が量産済みのメーカー、下段が量産に踏み切れていなメーカー（写真：各社）
図(下)：　想定されている小型全固体電池の用途
（出所：産業機器用エンコーダーはマクセル、月面探査はispace、他は日経クロステック）
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/mag/ne/18/00007/00284/

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2025.02.18　ニュース
米国ルイジアナ州にDMC・EMC製造工場　UBEが建設着手、現地で起工式【宇部】

・UBE（泉原雅人社長）は、米国ルイジアナ州で、ジメチルカーボネート（DMC）とエチルメチルカーボネート（EMC）の製造工場の建設に着手した。同社にとって過去最大規模の投資となる700億円超を見込んでおり、2026年7月に完成し、11月からの稼働を予定している
・泉原社長は「米国で唯一のDMC・EMC製造業者として、高い生産性と低環境負荷の製品供給を実現するとともに、新たに買収した高機能ウレタン事業とのシナジー効果に期待している。企業理念である共存同栄に基づき、地域社会に貢献したい」とあいさつした。
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/08ee6a58c258cf3ee4a9387861c71bb8a634c727

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2025.02.18　ニュース
BYD、全固体電池を27年にEV搭載　大量生産は30年以降

・中国の自動車大手、比亜迪（BYD）子会社の幹部は15日、2027年ごろから次世代電池「全固体電池」を試験的に車両に搭載すると明らかにした。全固体電池は電気自動車（EV）の性能を高めるとされており、各社が開発を急いでいる。
・BYD子会社の深圳市比亜迪鋰電池の最高技術責任者（CTO）、孫華軍氏が講演で明らかにした。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM187PB0Y5A210C2000000/

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2025.02.18　ニュース
リチウム相場小幅安　高値一服、供給過多重し

　リチウムイオン電池（ＬｉＢ）に用いるリチウムは高値一服で小幅に下げた。業界関係者によれば、ＬｉＢ向けの主要品目である炭酸リチウムの国際価格はキロ11ドル弱。中国の春節休みの工場停止を前に、駆け込み需要への期待感から上昇傾向だったが、供給過多の状況は変わらず上抜けなかった。市場は需給の適正化に時間を要している。
元記事：https://www.japanmetal.com/news-h20250218140880.html

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2025.02.17　ニュース
リチウム電池を「注射」で再生 科学研究チームが新発見 中国

・13日付の国際的に権威ある科学雑誌の「ネイチャー」には、上海市内にある復旦大学の科学研究チームの新発見が掲載されました。同チームは新技術により、リチウム電池に対して「精密治療」を行うことで、従来は廃棄されていた電池を「再生」することを実現しました。
・復旦大学のチームは、電気自動車や携帯電話などに使われるリチウム電池の老化や減衰などの問題を研究し、電池の寿命は実は人体の健康に似ており、問題は一般的にコア部品である活性リチウムイオンに集中していることを発見しました。損失したリチウムイオンを正確に補うことができれば、電池の寿命を大幅に延長することができます。研究チームはこの考えに基づいて、薬物のようなリチウムを含む分子を開発し、電池中のリチウムイオンを「注射」で補充できるようにしました。
・復旦大学高分子科学学科研究チームの高悦氏は、「我々の技術は精確にリチウム電池を修復して、使用後のリチウム電池を初期の状態に戻すことができる。市販のリン酸鉄リチウム電池は従来、2000回放充電をすれば能力が減衰して廃棄される。この技術を利用すれば、1万2000回放充電した後も、リチウム電池を使用初期に近い状態に保つことができる」と紹介しました。
・チームは人工知能（AI）技術と化学知識を結合し、分子の構造と性質をデジタル化し、有機化学や材料工学の技術などの大量の関連知識を導入することによってデータベースを構築し、さらに実験を繰り返して、新たなリチウムイオンを運ぶ分子を開発しました。
・　高悦氏は、「この分子は市販の商用電池を修復する効果が非常に良いだけでなく、コストも非常に低く、新しいグリーン電池の開発にも役立つ」と述べました
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3563044?cx_part=search

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2025.02.17　ニュース
「コスト4割減」半固体電池、EV向け提案　名古屋の新興

・自動車開発・設計スタートアップのAZAPA（名古屋市）は電気自動車（EV）などに使われる次世代電池「半固体電池」を活用するシステムの提供を年内にも始める。電池と自社の制御システムを組み合わせて自動車メーカーなどに提案する。
・活用する半固体電池は従来のリチウムイオン電池と比べて安全性が高く、製造コストが4割抑えられると期待される。次世代電池を使うEVの本格普及に向けて支援事業を整える。
＃半固体電池：　発火リスクが小さく、安全性を備えた次世代電池として開発が進むリチウムイオン電池の1つ。主要部材の電解質を液体ではなくゲルや粘土、樹脂など半固体状の物質を使う。乾燥など省ける工程があるため、製造コストを削減できる。電解質が固体の「全固体電池」の前段階として、EVや再生可能エネルギーの蓄電用での普及が期待されている。…
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFD107UC0Q5A210C2000000/

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2025.02.17　ニュース
寿命30年・出力30％向上…住友電工が開発、レドックスフロー電池の優位性

・住友電気工業は１３日、レドックスフロー（ＲＦ）電池の運用年数を最長３０年間に向上したと発表した。従来の２０年間から長寿命化し、太陽光など脱炭素電源や電力系統の需給調整用に蓄電性能が高まる。２０２５年度中に受注を始める。
・劣化の少ない材料に改良し保守・点検も改め耐久性を上げる。電池出力も従来比約３０％高まり、求める出力に合わせ台数を削減できる。エネルギー密度も上がるため必要な電解液量が減り、導入費と設置スペースも低減。全体で採算性が改善し、脱炭素電源の応札価格抑制に寄与する。
・ＲＦ電池は電解液の硫酸バナジウムをポンプで循環し、バナジウムイオンの酸化還元反応で充放電する。初期費はリチウムイオン二次電池より高いが、長く使うほどコスト競争力は優位に転じる。
元記事：https://newswitch.jp/p/44682

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2025.02.14　ニュース
リチウムイオン二次電池リサイクルプラントの建設を決定

・関東電化工業株式会社（本社：東京都千代田区）は、水島工場（岡山県倉敷市）内に、使用済みのリチウムイオン二次電池（LIB）などからリチウムを回収するリサイクルプラントを建設することを決定
・プラントの建設は 2024年度中に開始し、2027年10月の完成を予定しており、設備能力（原料処理量）は LIB セル換算で年間約５千トンを計画しています
・関東電化工業は、住友金属鉱山株式会社（本社：東京都港区）との共同開発により、住友金属鉱山のLIBリサイクルプロセス（※1）から発生したLi含有スラグを、関東電化工業の湿式精錬法を用いてLIBに再利用可能な高純度リチウム化合物として再資源化し、電池材料へと水平リサイクルする技術を世界で初めて確立しています
・今回建設を決定したリチウムイオン二次電池リサイクルプラントは、2023年８月に発効された欧州電池規則で定められるメタル回収率・リサイクル材含有率への対応を見据えた設計としています
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0214/prt_250214_5444152147.html

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2025.02.14　ニュース
ヒョンデ、EV用の固体電池を来月公開へ　年内にテスト走行開始

・ヒョンデは3月9日に韓国・京畿道にオープンする研究センターで、初の固体電池を披露する予定だ。EVの性能を大幅に高めるほか、ヒョンデはバッテリーの自給自足が可能になる
・韓国ETニュースの報道によると、年内にEVに搭載してテストを開始する予定で、2030年までの量産化を目指すという。
・ヒョンデの関係者はETニュースに対し、「（スケジュールについては）何も決定していない」と述べている。
・固体電池はEVのゲームチェンジャーと見なされている。現在の液体リチウムイオンバッテリーと比較すると、その構造は単純だ。液体電解質が固体に置き換えられ、同じ容量でもより軽量で多くのエネルギーを蓄えることができる。固体電解質は液体よりも反応性が低いため、穴が開いたり過熱したりしても発火する可能性ははるかに低い。
・ヒョンデ・アイオニック5を例に挙げると、現在の84kWhバッテリーから得られる航続距離が2倍になるか、あるいは重量を半分にしても航続距離は同じ約500kmを維持できるということになる。
・さらに、固体電池が実用化されれば、ヒョンデはバッテリー供給に関して自給自足が可能になる。同社は現在、CATLやLGエナジーソリューションなどからバッテリーを調達している。
元記事：https://www.autocar.jp/post/1113970

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2025.02.13　コラム
EV電池「液浸冷却」に脚光、500kW超の急速充電が起爆剤

・電気自動車（EV）用電池の冷却技術が新たな段階に入った。注目を集めているのが、冷却液をパック内部に満たし、セルを直接冷却する「液浸冷却」技術だ。一方、金属製の部品に冷却液を流してセルを間接的に冷やす従来の方式も改良が進む。
・　冷却技術の開発が加速する背景の1つに、急速充電の需要が増加していることがある。中国を中心に500kWを超える超高出力の充電器を使用して、5分間など短時間の充電を想定するEVが相次いで発表されている。
・電池セルの劣化を抑えるためには、急速充電中の発熱の抑制が欠かせない
・現在、 EV電池の冷却では「クーリングプレート」と呼ばれる金属製の部品を使用し、その内部に水や冷却液（冷媒）を流す「間接液冷」方式が主流である
・間接液冷は冷却性能が向上する一方で、クーリングプレートとセルの位置関係によって、セル間で温度差が発生する。セルの形状にも左右されるが、温度差は同一のセル内でも生じる。液浸冷却向けの冷却液を開発する米化学大手Dow（ダウ）の日本法人、ダウ・東レ（東京・品川）で研究開発部門応用技術1部部長を務める吉田宏明氏は「セル間でもセル内でも、（温度の）ばらつきがあると性能を発揮できなくなる」と指摘する
・液浸冷却ではクーリングプレートを使わず、直接パック内を冷却液で満たす。そのため、電池セル全体が冷却液と接触し温度差が生じにくい。吉田氏は「温度差を解決する単純なアイデアとして『どぶ漬け』は有効だ」と語る
図：間接液冷と液浸冷却を比較した模式図
液浸冷却はセルと冷却液が直接接する点が特徴である。（出所：各社の資料などを基に日経Automotiveが作成）
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/00001/10258/

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2025.02.13　ニュース
【韓国】充電速度10倍の全固体電池技術、ＬＧが開発

・韓国バッテリー大手のＬＧエナジーソリューションが、次世代電池「全固体電池」の充電速度を10倍以上向上し、安全性を大幅に高める技術を開発したことが分かった。
・同社は12日、米シカゴ大学のシャーリー・メン教授と共同研究した「金属の結晶成長方向がバッテリー充電速度および安全性に及ぼす影響」に関する論文が、エネルギー分野の学術誌「Ｊｏｕｌｅ」に掲載されたと発表した。ＬＧエナジーは全固体電池を研究するメン教授が率いるシカゴ大学およびカリフォルニア大学サンディエゴ校のフロンティアリサーチラボ研究チームと共に、全固体電池技術の研究を推進してきた。
元記事：https://nordot.app/1262454085924274411?c=113147194022725109

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2025.02.13　ニュース
2月19日から21日東京ビッグサイトで開催する国際二次電池展に、二次電池の電極シートの塗工状態を光学的に計測する装置を出展

・工場の自動化に関する企画から製作・管理を手掛ける八光オートメーション株式会社(所在地：福岡県糟屋郡粕屋町、代表取締役：小野 和雄)は、二次電池の電極シートの塗工状態を光学的に計測する装置『RSCIM(アールスキム)』を開発しました。
・電池を構成する電極シートの塗工膜は、容量や電圧、レート特性(充放電特性)と大きく関係し、設計通りの性能や仕様で量産するには、連続して均一に塗工する必要があります。万一、塗工ムラが発生した場合、品質・性能に大きく関与するため、インラインでの塗工面の高速・高精度な測定・管理が重要となります
・従来より、この塗工状態の検査には放射線を用いた計測装置が使用されていますが、実際には塗工量しか計測することができないため、プレス後の表面状態を計測する新たなセンサーの開発が求められていました。
・今回開発したRSCIMは光の反射を用いてプレス後の電極シートの表面状態を計測することが可能です。反射光のわずかな変化を解析し、表面状態の違いを計測します
・RSCIMで計測すると反射光の色差の違いを捉えることができています。これはプレスにより表面粗さが小さくなり、また塗工膜厚も薄くなったため、表面の反射率が変化していることを捉えた結果です。この計測結果を生産設備にフィードバックすることで高品質・高性能な二次電池の製造が可能となります
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0213/atp_250213_8939476066.html

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2025.02.13　ニュース
富士通が電池製造子会社のFDKを台湾企業へ売却、ITサービス事業への投資加速

・富士通は2025年2月12日、電池製造を手掛ける子会社FDKの株式を、電子部品の製造を手掛ける台湾PSAグループに売却すると発表
・TOBが成立した場合、FDKは富士通の連結子会社や持ち分法の適用対象から外れる
元記事：https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/news/24/02165/

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2025.02.12　ニュース
EV電池の安全試験、愛知に国内最大級の施設　エスペック

・試験装置大手のエスペックは12日、愛知県常滑市に電気自動車（EV）用の電池に対応する試験施設を開設した。電池の耐久性や耐熱性などを評価する装置をそろえ、同社によると国内で最大級の試験施設という。中部の自動車メーカーからの試験業務の受託拡大を狙う。
・愛知県が分譲した土地を取得し建設した。投資額は約20億円
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOFD10BEB0Q5A210C2000000/

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2025.02.12　ニュース
全固体ナトリウムイオン二次電池　真空環境での動作を展示会で実演

・日本電気硝子株式会社（本社：滋賀県大津市 社長：岸本暁）が継続開発中の全固体ナトリウムイオン二次電池（以下、NIB）は、新たに「高温・真空下での安定動作」に対応しました。この新しい特性は、先端半導体製造装置メーカーなどが求める厳しい条件に応えるものです。2025年2月19日から東京ビッグサイトで開催される「第18回国際二次電池展」では、真空環境下での動作デモンストレーションを実施し、この特性を実際にご覧いただけます。
元記事：https://news.biglobe.ne.jp/economy/0212/prt_250212_1048165606.html

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2025.02.12　ニュース
テスラの大型蓄電池「メガパック」工場、生産を開始　上海市

・米電気自動車（EV）大手テスラが中国上海自由貿易試験区臨港新片区（エリア）に建設していた大型蓄電システム「メガパック」の工場が11日、正式に生産を開始した。同社が米国以外に設立した初めてのメガパック工場として、生産した商用バッテリーを世界へ輸出、世界のグリーン（環境配慮型）な未来を後押しする。
・中国商務部研究院学位委員会の白明（はく・めい）委員は「同工場の生産開始は、米国など外国企業の中国経済の先行きに対する期待を示している。市場が広く、産業が整い、ビジネス環境が優れている中国は、引き続き世界の企業に人気の高い投資先になる」との見解を示した
・メガパック工場は当初、商用バッテリーを年間1万台生産し、電力貯蔵容量は40ギガワット時近くになる予定。同社は、生産量が25年第1四半期（1～3月）から増加し始め、同年のバッテリー搭載量が前年比で少なくとも50％伸びると見込んでいる
元記事：https://www.afpbb.com/articles/-/3562486?cx_part=search

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2025.02.11　ニュース
搭載実績250機以上…GSユアサ子会社の宇宙用リチウム電池、「みちびき6号機」が採用

・ーエス・ユアサテクノロジーの宇宙用リチウムイオン電池が、２日に打ち上げられた準天頂衛星６号機「みちびき６号機」に採用された。
・準天頂衛星システム「みちびき」は、米国の全地球測位システム（ＧＰＳ）衛星と一体利用することで、山間部や都市部のビル街においても高精度で安定した衛星測位サービスを提供する。準天頂衛星は２０１８年から４機体制で運用していたが、７機体制に移行する方針。みちびき６号機は追加される衛星３機のうちの1機だ。
・同社はジーエス・ユアサコーポレーション（ＧＳユアサ）の子会社で、ＧＹＴ製の宇宙用ＬｉＢは００年代初頭に軌道上での宇宙実証以降、品質や性能の高さなどが評価され、国内外２５０機以上の宇宙機への搭載実績を持つ。「みちびき初号機」から「みちびき４号機」｢みちびき初号機後継機｣にも採用された。
元記事：https://newswitch.jp/p/44618

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2025.02.10　ニュース
国軒高科、果敢にEV電池拡大　海外2カ所に工場建設へ

中国の車載電池大手、国軒高科が海外展開を積極化させている。2024年12月、スロバキアに約12億3400万ユーロ（約1950億円）、モロッコに約12億8000万ユーロを投じて車載電池工場を建設すると発表した。
・電気自動車(EV)市場に逆風が吹くなかでもシェア拡大に動く背景には、筆頭株主である独フォルクスワーゲン（VW）の後ろ盾がある。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM104800Q5A210C2000000/

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2025.02.10　コラム
EV用電池で「世界首位」、中国CATLが磨く競争力 「リン酸鉄系」でBYDに譲った市場シェアを奪回

・EV（電気自動車）用の車載電池で世界最大手のCATL（寧徳時代新能源科技）が、競合メーカーに対する優位を広げつつある
・車載電池業界の団体である「中国汽車動力電池産業創新聯盟」のデータによれば、2024年に中国で生産された新車への搭載量ベースで、CATLの市場シェアは45.1％に達した
・現在主流の車載電池は（正極材料の組成が異なる）「三元系」と「リン酸鉄系」の2種類があり、CATLはその両方で首位に立つ。具体的には、2024年の市場シェアは三元系で69.2％、リン酸鉄系で37.1％だった。
・CATLの強さは海外市場でも際立っている。韓国の市場調査会社SNEリサーチのデータによれば、2024年1月から11月までの期間に全世界で生産された新車への搭載量ベースで、CATLは36.8％の市場シェアを獲得。第2位のBYD（17.1％）や第3位の韓国のLGエナジーソリューション（11.6％）に2桁の差をつけている。
・特にリン酸鉄系の電池では、BYDが（独自技術で電池の積載効率を高めた）「ブレードバッテリー」を武器に市場シェアを伸ばし、2023年にはCATLを抜いて一時首位に躍り出た
・しかしCATLの反撃は素早かった。同社は2023年9月、超急速充電に対応したリン酸鉄系の新型電池「神行超充電池」を発表。さらに蓄電システム用のリン酸鉄系電池など新製品を次々に投入し、シェア首位の座をBYDから奪い返した
元記事：https://toyokeizai.net/articles/-/856304?display=b

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2025.02.06　ニュース
EV需要鈍化…日本ゼオン、米電池向け投資計画を凍結

・日本ゼオンは米子会社のゼオンケミカルズ（ケンタッキー州）テキサス工場で、２０２６年に稼働予定としていたリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用バインダー生産設備の投資計画を２年程度凍結する。電気自動車（ＥＶ）の需要が鈍化する中、事業環境や市場動向の変化に対応する。
・日本ゼオンはアジアに続き、欧米でのさらなるＬｉＢ需要拡大を予測。生産拠点をグローバルで展開することで、高品位な製品をタイムリーに供給する体制を構築する計画だった。テキサス工場では地産地消をコンセプトに、２３年に詳細設計を始めていた。
元記事：https://newswitch.jp/p/44574

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2025.02.06　ニュース
韓国エアプサン、機内の荷物棚での携帯充電器保管を禁止へ　火災事故受け

・韓国の格安航空会社（LCC）エアプサンは先週発生した旅客機の火災事故を受け、機内の頭上の荷物棚に携帯端末の充電器を入れることを禁止する。英ロイター通信が5日、報じた。
・事故を巡っては、地元メディアは、エアプサンの旅客機の機内頭上に設けられた荷物棚に置かれていた携帯用充電器が火元となったと報じている。
・米国では、連邦航空局（FAA）が2006年に追跡を開始して以降、機内でのリチウムイオン電池の発火事故は計593件報告されている。うち、2024年に報告された件数は81件に上り、週平均では1.6件となった。米国の航空各社が近年報告したリチウムイオン電池関連の事故の多くは、携帯電話や携帯用充電器、電子たばこなどによるものだった
元記事：https://forbesjapan.com/articles/detail/76985?s=ns

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2025.02.05　ニュース
GSユアサ、容量1.5倍の全固体電池　充放電300回可能

・ジーエス・ユアサコーポレーション（GSユアサ）は次世代電池の本命とされる全固体電池の試作品を開発した。一般的な車載用リチウムイオン電池に比べて体積当たりの蓄電容量を1.5倍に増やした。充放電を300回繰り返すことができる。2030年の実用化を目指してさらに性能を向上させたい考えだ。
・車載電池はエネルギー密度を高めることで電気自動車（EV）の航続距離を伸ばすことができる。今回の試作品では電池の体積1リットル当たりの蓄電容量を750ワット時にした。一般的なリチウムイオン電池は400〜500ワット時で、1.5倍ほどになる。
・27年度までにエネルギー密度を1リットル当たり875ワット時まで高め、充放電を1000回以上繰り返せる電池を試作する考えだ。現行のリチウムイオン電池は充放電を数千回繰り返せるため、寿命を延ばすことも課題になる。
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF050WL0V00C25A2000000/

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2025.02.05　ニュース
アサカ理研、EV電池を年1万5000台分再生　30年にも

・アサカ理研が電気自動車（EV）向けリチウムイオン電池の回収・再生に本格的に乗り出す。トヨタ自動車とパナソニックホールディングス（HD）が出資する電池会社と組み、2030年にも蓄電池の生産工程で出る不良品や端材など廃棄品を年1万5000台分リサイクルする。年間8億円の利益を生み出す安定的な収益源に育てる。
・山田浩太社長が日本経済新聞のインタビューで明かした
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC079RJ0X00C25A1000000/

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2025.02.04　ニュース
4分の1の重さ…帝人フロンティアが開発、リチウム電池向け「超軽量不織布シート」の機能

・帝人フロンティア（大阪市北区、平田恭成社長）は、業界最軽量クラスの超軽量不織布シートを開発した。独自の極細繊維と不織布の技術を活用することで１平方メートル当たり２グラムという軽さを実現しており、従来品と比較して４分の１という軽量性を誇る。
・厚さは１０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）以下で、空隙率は８０％以上。主に電池向けなどでの採用を想定している。
・開発品の原料となる湿式不織布用ポリエステルショートカットファイバー「Ｔｅｐｙｒｕｓ（テピルス）」は、優れた水中分散性や長さの均一性が特徴。この特性により、繊維を水中に分散させ、すき上げて不織布を製造する際に厚みを均一にすることが容易になる。
・従来品は１平方メートル当たり８グラム程度だったが、市場の軽量化ニーズに応えるため開発に至った。
・特に、リチウムイオン電池（ＬｉＢ）向けの材料や軽量性を生かした基材としての利用を想定している。展示会の出展などを通し、新規顧客へのアプローチやニーズの発掘を狙う。
元記事：https://newswitch.jp/p/44532

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2025.02.04　ニュース
「赤字の泥沼」に陥った韓国の二次電池産業

・ポスコフューチャーMは3日、昨年の年間売上が3兆6999億ウォン（約3920億円）、営業利益が7億2100万ウォン（7630万円）で、前年に比べれぞれ22.3%、98%減少したと公示した。
・特に、売上の60%ほどを占める正極材料と負極材料などバッテリー素材の事業での不振が深刻だった。赤字幅がほぼ倍増した。
・正極材メーカーのL&Fは昨年、5102億ウォン（約540億円）の営業赤字を出した。正極材メーカーのエコプロBMや、分離膜を作るSK IEテクノロジー、電解質メーカーのエンケムなども第3四半期に続き赤字を出すものとみられる。
・中国の正極材メーカーの寧波容百新能源科技（容百科技）は、昨年第3四半期基準で累積売上は39%、営業利益は77%減少したが、2億1755万元（約46億円）の営業利益を上げ、黒字を維持している。負極材メーカーのBTRも営業利益が8億2696万元（約175億円）の黒字だ
・このような違いは、根本的には前方産業である電気自動車（EV）の業況が北米と中国で明暗が分かれた結果と言える。ナイス信用評価のパク・チョンイル責任研究員は「EV需要の成長傾向が続いた中国とは異なり、韓国の電池メーカーの主要市場である北米のEV需要は鈍化したため、国内企業の打撃はさらに大きかっただろう」とし、「電池メーカーが2023年に大量に買い入れた在庫を使い果たし、新規注文を減らしたことで、（材料の）販売量が（EVの）需要の鈍化より大きく減った可能性がある」と語った
元記事：https://news.yahoo.co.jp/articles/59f082e9ba42745ddcd02889ff1df76d9ff27f1f

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2025.02.04　コラム
リチウムイオン電池の電極を構成する4つの部材が電池性能に与える影響とは

注目を集めるリチウムイオン電池をはじめ「電池のあれこれ」について解説する本連載。今回は、リチウムイオン電池の「高エネルギー密度」と「低抵抗」という特性に影響を与える4つの部材「活物質」「導電助剤」「バインダー」「集電体」について解説します
詳細はWEBで・・・
元記事：https://monoist.itmedia.co.jp/mn/articles/2502/04/news005.html

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2025.02.03　ニュース
EV、普通に運転すれば「バッテリー寿命」40%も延長！ 米スタンフォード大学の研究で明らかに！ 延命のカギとなる2つの要因とは？

・EVのバッテリー寿命は充電回数よりも時間の経過に影響されるという新たな研究結果が明らかに
・最新の研究によれば、そうした慎重な対応は必ずしも必要ではないという。むしろ、EVを“普段使い”することでバッテリーの寿命が延びる可能性があるという朗報が示されている。研究結果によれば、最大で「38%」もバッテリー寿命が延びる可能性があるとのことだ。
・米スタンフォード大学SLAC国立加速器研究所の研究チームが、2024年12月に「Nature Energy」で発表した研究によると、EVの現実環境での運転は、実験室でのシミュレーション結果よりもバッテリーの寿命を延ばすことが明らかになった
・そこで研究チームは、実際の運転データをもとに4種類の運転プロファイルを設計し、市販のリチウムイオン電池92個を用いて2年以上にわたるテストを実施した。その結果、頻繁な加速と減速、不規則な一時停車や駐車などの挙動が多い運転プロファイルほど、バッテリー寿命が延びる傾向が確認された。
・一見、回生ブレーキはバッテリーに負荷をかけ、寿命を縮める要因のようにも思える。しかし、今回の研究では、実際には回生ブレーキがバッテリー寿命を延ばす方向に作用していることが明らかになった
・もうひとつの要素は「加速」だ。EVは停止状態からの加速が鋭く、これは電動モーターが回転数にかかわらず常に最大トルクを発揮する特性によるものだ。この鋭い加速は、これまでバッテリーに悪影響を与え寿命を縮める原因と考えられてきた。しかし今回の研究により、この加速特性もバッテリー寿命の延長に貢献していることが実証された
・EVバッテリーの寿命は、従来予測されていたよりも約3分の1長い可能性があり、この発見はEVオーナーの不安を大きく和らげるものとなった。
・さらに、EVに乗り換えたからといって移動を控える必要はなく、むしろ気兼ねなくどんどん走行して問題ないという結論に至った。
元記事：https://merkmal-biz.jp/post/84655

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2025.02.03　ニュース
大日本印刷、レゾナック傘下のバッテリー部材会社買収

・大日本印刷は3日、レゾナック子会社でリチウムイオン電池向けの部材の製造・販売を手掛けるレゾナック・パッケージング（滋賀県彦根市）を買収したと発表した。買収は同日付で額は非公表。大日本は印刷技術を活用した電池向け部材においてシェア首位だが、買収で規模を拡大してコスト競争力を高める。
・レゾナック・パッケージングの株式を100%取得した。同社は「バッテリーパウチ」と呼ばれる電気自動車（EV）やスマートフォン向けなどに提供する部材や、食品向け包装材などを手掛ける
元記事：https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC039HB0T00C25A2000000/

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2025.02.01　コラム
国産メーカーがピンチ!? [全固体電池]で中国に先行されてるってマジ?

・一番の脅威は中国である。ここにきて全固体電池のひとつ手前の技術である半固体電池（硬いグミ～柔らかいプラスティックくらいをイメージしていただければよい）を2025年にも実車搭載するらしい。
・　もちろんBYDやCATLなど、電気自動車用電池でライバルを圧倒する企業だって膨大な開発予算を投じて全固体電池の開発を進めているから手強い。
・　関係者に聞くと、すでに総合的な技術開発で中国に先行されているらしい。
・とにかく開発規模からして圧倒的に違うという。電極に使う素材のテストなど、100種類を試すより1000種類を試したほうが有利に決まっている。
・　しかも中国は多少失敗したってモウマンタイ（無問題）。一般道で試験している車両が燃えても大きな話題とならない。いろんな意味で我が国はハンデ戦になってしまう。
・　加えて三元系リチウムイオン電池や液晶、半導体などと同じく、技術で先行しても生産コストで厳しい。
・我が国の政府を見ていると、日本の産業を伸ばそうとしない。むしろ農業に代表される国内産業を守るため、競争力の強い工業製品であれば輸出にブレーキを掛けようとする。燃料電池技術すら水素関連の規制緩和を10年以上行っていない。敵は内部にいるのだった。
・どうしたらいいか？　我が国も欧米のように輸入制限をして中国の全固体電池をシャットアウト！　そのうえで欧米に全固体電池の工場を作り、海外で販売する日本車用に供給するしかない。
・ただ全固体電池の性能、皆さんの期待値に届くかとなれば、コスパの点で難しいような気がします。少なくとも今後10年の主力電池はリン酸鉄リチウムになると予想しておく
元記事：https://bestcarweb.jp/feature/column/1100455

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